1985年テレビ視聴率の動向―視聴率白書より―

VRDigest編集部
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本記事は1986年に発刊したVR Digestに掲載されたものです。

'85年のテレビ視聴率調査の動向がまとまりましたので、視聴率白書から抜粋して、その概要を収録します。

テレビ視聴は1日1世帯あたり8時問台を維持

関東地区のテレビ視聴時間(6~24時)は、'82年に7時間42分まで低下したが、その後は毎年増え続が84年は8時間を超えるまでになった。この世帯視聴時間の高水準は'85年にも引き続いており、'85年の1日1世帯あたりのテレビ視聴時間は年間週平均で8時間8分となった(表1)。

'84年の世帯視聴時間の増加は、午前のワイドショーと午後の再放送ドラマの好調さに負うところが大きかったが、'85年もこの傾向が続いており、午前と午後の視聴習慣が徐々に定着しつつある。

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個人視聴時間は3時間51

'84年の1日1人当りのテレビ視聴時間は4時間であったが、'85年はこれよりやや減少して年間平均で3時間51分となった。

 個人全体(4歳以上)で曜日別に1日・1人当りのテレビ視聴時間の推移を'68年から'85

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年の長期でみたのが、図1のグラフである。これをみると、777年まではかなり大きく変化していた視聴時間が、'78年以降は安定して、毎年細かな視聴時間の増減が繰り返されていることがわかる。これに対して、'68年から'78年までの10年間は、減少した年も若干みられるが、全体的に'78年の値に向かって急上昇している。

つぎに'81年から'85年の5年間で視聴時間の推移を性・年齢層別に表2で見ると、'84年までは50歳以上の視聴量が増えると若い層の視聴が減るというように高齢層と若年層の視聴量が相反するような傾向が見られたが、'84年から'85年にかけてはこのように顕著な変化は見られなかった。

視聴時間が前年より増加した男20~34歳を除く各層で、'85年は前年の視聴時間を下廻り、個人全体(4歳以上)では前年より1日1人当り9分減となっている。(表2)

言うまでもないことであるが、テレビ視聴時間は職業の有無や年齢によって大きな開きがあり、最も視聴時間の長い女50歳以上では1日当り5時間49分、最も少ない男20~34歳では1日当り2時間46分と2倍以上の差がある。単純にテレビ視聴時間量から見れば今日のテレビは、高齢者と女性視聴者のウエイトが極めて高い。このような状況のなかで最も視聴が少ない男20~34歳の視聴量が僅かでも上向いた点は、個人全体の視聴時間が減少したなかにあって特筆すべきであろう。一般的に言えば個人全体の視聴時間は、1日の視聴量の多い高齢者や中年女性の影響を強く受ける指標である。

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世帯視聴は時間的分散化傾向

各層の個人視聴時間が減少しているのに対し、世帯を単位に見ると視聴時間はあまり減少していない。-見矛盾するかに見えるこの様な現象が起こるのは何故だろうか。

まず、世帯視聴時間では主に家族各自の視聴の増減によって変化するのは言うまでもないが、なかでも平日の午前午後のように視聴人数が少ない時間帯の視聴変化は6~24時の世帯視聴時間に大きく影響する。逆に、家庭内において家族各自の視聴時間が減少しても、それが他の家族の誰かがテレビを見ている時間帯であれば世帯視聴時間に変化は現われない。世帯視聴時間が減少するのは家族で1人も見ていない時間が増えた場合である。

また、図2で分るように数年前から総世帯視聴率にあらわれている変化に、1時間ごとにみた1日の視聴パターンが平準化する傾向がある。この傾向は、世帯視聴率30%を超えるようなオバケ番組が少なくなったとか、各局間の視聴率格差が少なくなったことなどと共に近年の視聴率のマクロ動向のひとつであるが、次にこれらの傾向がどんな意味を持つのかを整理してみよう。

①ず、受け手側の変化を見ると、家族人数の減少と、サブテレビの普及などにより各人が都合の良い時間に、好きな番組だけを見られる状況が出現しているが、このような状況は家族各自の自由選択の幅を拡げ、結果として好きな時に好きな番組だけを選んで見る選択視聴の傾向へと向ける。これは時間帯や番組への各層の棲み分けを進める要因となり、視聴は分散する。

②くの人の見たい番組は図2でみるように19~23時の時間帯に多く、この時間帯では同一家庭内においても複数のテレビが稼動する機会が増える。但し同一世帯内における複数テレビ視聴は、世帯視聴時間を算出するもとになる総世帯視聴率増には寄与しない。

⑨核家族の定着により、単身者、ニューファミリー、高齢者世帯などが、それぞれの生活に適応した自由な生活時間のなかで過している。テレビ視聴も時間帯の棲み分が進み、全世帯のなかでみると各世帯の視聴時間が分散し、総世帯視聴率パターンは平準化する。

仮説ではあるが以上の様な考え方を設定すると近年の視聴率のマクロ的変化のいくつかを理解することができる。

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個人視聴は集中化傾向

1日の時間帯別世帯視聴率パターンを図3.平日でみると、夜の世帯視聴率の山は20時台をピークとしてひとつである。しかし、視聴者構成を見ると20時台以前は子供やティーン、21時台以降は成人というように20時台を境として視聴者構成が大きく異っている。また、平日の朝8時台から午後15時台では視聴者の6割以上が成人女性であり、4割以上が50歳以上の高齢者である。

これに対して朝6・7時台や夜20時台は各層の構成割合が括抗しており、ファミリー視聴型番組の可能性を感じさせる数少ない時間帯である。それ以外の時間帯では前述のように時間帯の棲み分けがされているのが実態である。

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また、1日の視聴時間が少ない層ほど特定時間に視聴が集中しており、おのずと同一層での視聴は特定番組に集中することが多くなる。因みに、金曜日の19時には、4~12歳の子供の約6割が「ドラえもん」を見ている。図4で分るようにこの層での視聴の集中化傾向は特に著しく、日曜日などは新しい人気番組が放送されることによって1日の視聴パターンが変わってしまうほどである。この意味での時間帯の開発の余地はおおいにあり、'85年では平日19時台のティーン層を開拓した「夕焼けニャンニャン」がその代表格といえる。

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朝6時台の視聴率が上昇

朝6時台の総世帯視聴率の推移を過去8年間で見ると、'79年に-度ピークとなった後は、毎年低下を続けで'83年には17.1%まで低下した。これが再び上昇に転じで'84年は17.6%、'85年は19.1%へと再び上昇してきている。(週平均)これは平・土・日の各曜日に共通してみられ朝6時台のテレビ視聴が活発になってきたものと思われる。

また、この時間帯の視聴率が前年より上昇しているのは13~19歳や男女20~34歳、男女35~49歳というティーンや成人層であることと、視聴者構成割合から見て朝6・7時台は夜20時台と同様、各層の視聴者が出揃う数少ない時間帯であることを考えると、これは見逃すことができない変化と言うことができる。

'85年のテレビ視聴世帯数は10年前の5割増

テレビの視聴率は、調査エリア内における、TV所有世帯数に対する視聴世帯の割合として算出される。当然のことながら、視聴世帯数が増えても、TV所有世帯数の増加に伴うものであれば、視聴率は変化しない。

これに対して同じマス・メディアである新聞や雑誌では、発行部数等の絶対値で評価されることが多い。ハードコピーとソフトコピーという形態の差こそあれ、テレビでも推定視聴世帯数や人口という概念があり、他のマス・メディアとの比較を行う場合はこれらの尺度が必要となるが、テレビでも広告効果評価等ではCPM等のパラメーターとして広く利用されている0テレビでの推定視聴人口は、「ある時間の範囲を平均すると、各瞬間には何百万人の視聴者が存在するかJということになる。

このような観点からテレビ視聴世帯数を推定すると、関東地区のテレビ視聴世帯数は10年前の'75年よりも約5割近く増えていることになる。

表3.から関東地区を例にみてみると、'75年に3、166万人のエリア内人口が、'85年には3、627万人と461万人増えている。10年間で約15%増加しており、年平均の人口増加率は1.5%となっている。

一方、世帯数は'75年の877万世帯から'85年の1、192万世帯と315万世帯も増えている。

10年間の人口増加率は15%、世帯数増加率は36%となっているため、当然1%当りの視聴人数も視聴世帯数も増えている。1%当りの視聴人数は'75年の32万人から36万人と4万人ほど増え、1%当りの視聴世帯数は'75年の9万世帯から12万世帯と3万世帯も増えている。(テレビ・ラジオ調査部)

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