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ラジオ個人聴取率調査の概要

当社ではラジオの個人聴取率調査を全国各地で実施していますが、大きく分けて3種類の実施方法があります。
1つは「当社による独自調査」（首都圏、関西圏、中京圏）、2つ目は同一地区の民放ラジオ局が共同で実施する「共同調査地区」、3つ目は特定局による「単独局調査」です。それぞれの調査の相違点は「調査主体」が異なる（調査データの所有権が異なります。）点です。ここでは当社が独自に行っている「自主ラジオ調査」についてご紹介いたします。

 

ラジオ個人聴取率調査結果、分析事例は、無料の登録制情報コーナー「データコーナー」にてご覧いただけます。

 

ビデオリサーチ自主ラジオ調査

調査概要

調査方法

ラジオ個人聴取率調査を質問票で実施している理由ですが、もっとも大きな理由としてラジオは自宅内だけでなく自宅外でも聞かれるメディアであるところが大きいといえます。単純に機械式のテレビ視聴率調査のようにラジオに測定機を取り付ければよいのでは？とお考えになる方もいらっしゃるかと思いますが、ラジオが実際に聞かれるシーン（自宅内、通勤時、カーラジオ、職場など）を考えると、どれかひとつに取り付ければよいというわけにはいかなくなってしまいます。したがって、現状では日々聞いたラジオを調査票に記入するスタイルをとっています。

調査方法は対象者が直接調査票に日々のラジオ聴取を書き込む形式をとっています。
調査への協力は1年間、首都圏では6回、関西圏と中京圏では4回をそれぞれお願いしています。
調査の時期になると対象の方へ郵送で調査票を送付し、調査が終了したらまた郵送で調査票を回収する方法をとっています。

調査対象

調査の対象者は調査エリア内に在住の男女12〜69才の個人の方が対象となります。 （首都圏ラジオ個人聴取率調査の’90年4月〜’01年8月は、男女12〜59才が調査対象。） ラジオはほとんど個人で聞く場合が多いので、調査は“個人単位”で行なっています。 対象者の選定方法ですが、無作為系統抽出法という統計的手法を用いて対象者を選定しています。

調査票

携帯型クローズドエンド調査票です。番組情報は掲載していない16.0ｃｍｘ8.3ｃｍの携帯しやすいものです。 また、測定単位は調査票への記入のしやすさを考慮して15分単位としています。

調査エリアの詳細

首都圏調査エリア

調査エリア： 東京駅を中心とする35ｋｍ圏
調査対象数： 調査の対象者数は1回の調査で3000人です。統計的な手続きをとって抽出された方々に1年間お願いしています。1回の調査で1／6ずつ入れ替え、1年間で全員が入れ替わるようになっています。
調査回数： 調査は年間6回実施しています。時期は2月、4月、6月、8月、10月、12月のそれぞれ1週間で行います。

 

関西圏調査エリア

調査エリア： 大阪府、京都府、兵庫県の45市5町で行っています。
調査対象数： 調査の対象者数は1回の調査で3000人です。統計的な手続きをとって抽出された方々に1年間お願いしています。1回の調査で1／4ずつ入れ替え、1年間で全員が入れ替わるようになっています。
調査回数： 調査は年に4回実施しています。時期は4月、6月、10月、12月のそれぞれ1週間で行います。

 

中京圏調査エリア

調査エリア： 愛知県、岐阜県、三重県の47市23町1村で行っています。
調査対象数： 調査の対象者数は1回の調査で3000人です。統計的な手続きをとって抽出された方々に1年間お願いしています。1回の調査で1／4ずつ入れ替え、1年間で全員が入れ替わるようになっています。
調査回数： 調査は年に4回実施しています。時期は4月、6月、10月、12月のそれぞれ1週間で行います。

 

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