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CTVの普及や利用状況、デバイス別での動画配信プラットフォームの利用をまとめた『VOD利用実態レポート』の無償提供を開始

株式会社ビデオリサーチ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長執行役員:望月 渡)は、自宅内におけるTVerやYouTubeなど動画配信プラットフォームの利用実態を把握できる『STREAMO(ストリーモ)』のデータ提供を2024年4月よりβ版にて開始する予定です。リリースに先駆け、『STREAMO』のデータを用いてコネクテッドTV(以下CTV)やスマートフォン(以下スマホ)などでの最新のVODの利用実態が分かる『VOD利用実態レポート』の無償提供を開始しましたのでお知らせします。

VOD利用実態レポート

■ 『VOD利用実態レポート』とは

『VOD利用実態レポート』は、コロナ禍以降、動画の視聴環境が変化している中でのCTVの普及や利用状況、また、動画配信プラットフォームをCTVやスマホでどのように利用しているのかをまとめたレポートです。
2024年4月からβ版でのデータ提供を開始するSTREAMOのデータを主体にまとめたレポートで、自宅内のテレビ放送視聴と、CTVとスマートフォンの動画配信プラットフォーム利用を同一パネルから把握できることで、重複やリーチといったさまざまなデータをご覧いただけます。

・本レポートはPDFファイル(無償)でのご提供となります。

■ レポートの特徴

① CTVの利用率や動画視聴時間量の変化を把握
コロナ前と比べて動画視聴時間がどれぐらい増加しているのか、CTVが各年齢層でどの程度利用されているのかをまとめています。

② テレビ放送視聴と、CTV・スマホでの動画配信プラットフォーム利用状況の把握
同一サンプルの自宅内のテレビ放送視聴と動画配信プラットフォーム利用を実測で把握しており、テレビ放送視聴と、CTV・スマホでの動画配信プラットフォーム利用のリーチなどを確認いただくことが可能です。
※CTVは利用可能者ベースですが、スマホは測定応諾者ベースでのデータです。デバイスによって母数が異なるため、データの取り扱いにはご注意ください。

③ 動画配信プラットフォームの共視聴人数や、デバイス別×ターゲット別の利用時間帯を分析
テレビ視聴の共視聴人数とCTVでの動画配信プラットフォーム利用の共視聴人数を比較できます。また、動画配信プラットフォーム利用状況をデバイス別、ターゲット別、時間帯別に把握することが可能です。
*同じデバイスを複数人で、同時に視聴すること

レポートイメージ(一部抜粋)

CTV・スマホでの動画視聴時間量推移

CTV・スマホでの動画視聴時間量推移

テレビ放送視聴と動画配信プラットフォーム利用(CTV/スマホ)リーチ状況

テレビ放送視聴と動画配信プラットフォーム利用(CTV/スマホ)リーチ状況

■ レポート概要

Ⅰ.コネクテッドTVの普及状況 (使用データソース:ACR/ex、 MCR/ex)
   ネット結線率
   動画視聴時間量
Ⅱ.「STREAMO」のご紹介とコネクテッドTVの利用状況 (使用データソース:STREAMO)
   「STREAMO」のご紹介
   データ概要
   コネクテッドTV利用可能率
   コネクテッドTV利用時間量
   視聴割合
   視聴時間帯
   リーチ割合
   共視聴人数
Ⅲ.コネクテッドTVとスマートフォンの動画配信プラットフォーム利用状況比較 (使用データソース:STREAMO)
   デバイス別動画配信プラットフォーム利用(利用割合/利用時間量)
   デバイス別利用割合
   デバイス別利用時間量
   デバイス別利用時間帯
   デバイス別利用時間帯(属性別)
   リーチ割合
   プラットフォーム別利用デバイス
Appendix
   <参考データ>2023年見逃し配信再生回数ランキング

■ 「STREAMO」データ概要

・地区     関東地区
・データ期間  2023/11/27(月)~2023/12/10(日)
・集計分析対象 個人全体 4才以上 2,948s(1,304世帯)
*2022年6月~2023年11月までのローテーションにより、新規に視聴率調査対象となった世帯(Webセンサー設置依頼済世帯 ※自宅内ネット環境なしも含む)から定義
*集計分析対象世帯における、デバイスに紐づくサンプル数

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【本レポート内容に関するお問い合わせ】
こちらよりお気軽にお問い合わせください。

●株式会社ビデオリサーチ
株式会社ビデオリサーチは、テレビも含めた動画ビジネスを支えるデータ&システム会社です。テレビ視聴率データを提供する調査機関として 1962 年に設立し、以来、日本国内におけるテレビ視聴率調査をはじめとした各種メディアデータやマーケティングデータなど最先端のデータを提供し、企業のマーケティング課題解決のトータルサポートを行っています。