MESSAGE

マーケティング領域のデジタルシフトが急速に進んでいる

当社は、創業以来、日本の経済成長とほぼ同じ軌跡で順調に成長を続けて参りました。
しかし、昨今、時代は大きな転換期に突入しています。

当社の重要顧客である放送局をはじめとしたメディア各社や広告会社、そして媒体に広告を出稿する広告主も、数年前からマーケティング領域のデジタルシフトに大きく舵を切っています。その事により、当社にとってチャレンジすべき領域が出現したのは事実であり、その意味ではデジタル領域への挑戦のタイミングと考えています。
これまでのように、データの収集・分析は調査会社にしか出来ないという時代ではなく、顧客が自らデータを蓄積し、自らそのデータに基づいた分析、そしてプラニング・アクションまでもが出来る時代です。この大転換期に、当社もまたデジタル面に資金を大きく投資し、この新領域での事業回収を続け、成長し続けなければなりません。

かかる状況下において、デジタル知見の豊かな人材の採用に注力するのは自然な流れです。
もう少し具体的にお話しすれば、生活者が情報コンテンツに接触するためのデバイスやその経路が多様化する中で、放送波での視聴量を捉えた現行の視聴率だけでなく、コンテンツごとのトータルオーディエンスリーチを測定し、各メディアの総合的かつ客観的なパワー・価値をきちんと測定・提供できるようにしなければなりません。さらに言えば、その測定したメディアパワーを、広告主の販売データと紐づいた形で分析・計画できるようにし、その上での最適メディアミックスや各施策への最適な予算配分、ひいては販売予測を可能にするサービスを提供していきたい。取り組むべきことは多岐にわたります。

デジタルに関する知見と柔軟性がある人材を求めたい

そうした中で、当社が目指すあるべき姿は、過去５０年以上に渡って蓄積してきたものも含めて、データを縦横無人に分析して提言・コンサルテーションができる集団になりたいということです。昨今のデジタルシフト急進の中、テレビをはじめとした様々なデータを提供するプレイヤーが数多く出現してきています。その上で、当社の独自性をあらためて確認するならば、「テレビデータとデジタルデータを組み合わせられる存在」はビデオリサーチだけであります。

この優位性・独自性を活かして、どこまでデジタル分野での事業を拡張できるかということが、今後の当社の成長の根幹になると考えています。これから当社に入社してくれる人たちにはデジタルに関する知見を持ちながらも、状況にあわせて柔軟に考察・分析し、行動計画を進めてくれるような能力を求めたいと思っています。

これからも
社会に役立つ会社を目指して

これまで当社は、テレビメディアの価値を"視聴率"という形で表現し、指標化するところからスタートし、ラジオや雑誌、新聞・屋外メディアなどの各媒体の価値もまた、客観的に測定・提供していくことで、広告料金の適正化や広告出稿の際のメディアプラニングの精度向上など、様々な場面・用途で社会貢献してまいりました。
これからはネット上の各コンテンツや広告ごとに、トータルでのリーチを提供する事が、放送局や広告会社、広告主の各方面から求められています。当社はその社会の要請に応えていかねばなりませんが、デジタル事業領域についてはまだまだ当社は挑戦する立場です。
先ほども申し上げた通り、デジタル知見と考察の柔軟性、積極性を持ち合わせた人材に是非来ていただきたいですね。

風通しのいい会社でありたい

私が、部署を束ねる立場の人たちに常日頃言っていることのひとつに、「自分の部署内は何でも話せる環境にして下さい」ということがあります。これはどんな組織にとっても大切な事なのですが、当社のような媒体価値データの測定提供という無形のサービスを提供している会社にとっては、特に大事な事だと考えます。なぜなら、当社は知的考察を基盤にして事業を営む会社がゆえに、人材が重要な資源・資産であるからです。
よって、忌憚なく、何でも上司に発言・相談できる環境が必要不可欠です。そういう環境が作れない上司はいらないといってもいい。ひと言で言えば、風通しのいい会社。そんな会社の風土を作っていきたいと強く思いながら、日々経営にあたっています。