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2018年お正月三が日のテレビCM動向 出演CM本数 タレントトップは『斎藤 工』 企業トップは『ダイハツ工業』 ~『テレビCM速報』(「テレビ広告統計」超速報サービス)集計結果より~

株式会社ビデオリサーチ(本社:東京、社長:加藤 讓)は、この度、関東・関西・名古屋の各民放5局を対象にテレビCMのオンエア状況を調査している「テレビ広告統計」データより、2018年1月1日~3日の間に関東地区でオンエアされたテレビCM動向を取りまとめましたのでご紹介します。

集計結果より

タレント別出演CM本数

1位 斎藤 工 2位 出川 哲朗 3位 桐谷 美玲

企業別CM本数

1位 ダイハツ工業 2位 東建コーポレーション 3位 バンダイナムコエンターテインメント

商品・サービス別CM本数

1位 東建コーポレーション(ホームメイトのサービス紹介や企業広告) 2位 コナミホールディングス 3位 ネットマーブルジャパン リネージュ2 レボリューション

※テレビ広告統計・・・
ビデオリサーチのグループ会社である株式会社ビデオリサーチコムハウスが、関東・関西・名古屋の各地区において『いつ』『どこで』『どんな』CMが放送されたのかをシステム的に収集し、独自の基準によって取りまとめた国内最大のテレビCMに関するデータベースです。 ビデオリサーチがデータの提供を行い、ユーザニーズに応じて、月報(翌月)、週報(二週後)、テレビCM速報(オンエア翌日)など様々なタイミングで関連業界にてご活用いただいております。

株式会社ビデオリサーチコムハウス

株式会社ビデオリサーチのグループ会社、日本最大のCMデータバンク。1969年の創設以来、CMデータをさまざまな角度から収集・分類・分析し、テレビ広告統計の提供に関するシステム化に取り組んでいます。

2018年1月1日~1月3日 テレビCM動向一覧

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今年の正月三が日では、企業数で574社(2017年:596社)、CM本数で11,699本(2017年:11,680本)のテレビCMが関東地区でオンエアされましたが(いずれも速報値、番組宣伝CM等テレビ局のPRは除く)、これをそのCMに出演しているタレント別にみると、出演テレビCM本数が最も多かったタレントは「ワイモバイル タダ学割」や「Indeed」などのCMに出演していた『斎藤 工』でした。

2位は「ワイモバイル タダ学割」や「ピザ-ラ」などのCMに出演していた『出川 哲朗』、3位は「東建コーポレーション(ホームメイトのサービス紹介)」や「ワイモバイル タダ学割」のCMに出演していた『桐谷 美玲』となっています。3位の『桐谷 美玲』は前年同時期でも3位でしたが、1位の『斎藤 工』、2位の『出川 哲朗』は前年トップ20圏外となっており、今年の年始では大幅に出演CMの本数が増加しています。

またトップ5でみると、前年同時期には出演CMがなかった『竹内 涼真』が4位にランクイン。2017年の活躍が反映される結果となりました。

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企業別では、前年同時期2位だった『ダイハツ工業』がオンエア数を増やして1位となりました。 2位には『東建コ-ポレ-ション』(前年同時期16位)が、3位は『バンダイナムコエンタ-テインメント』(同5位)がランクインしています。 10位の『スクウェア・エニックス』は前年同時期85位から大幅にランクアップしました。

またトップ10でみると、自動車メーカーやゲームメーカーが多数ランクインと、近年同様の傾向となっています。

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商品・サービス別では、『東建コ-ポレ-ション(ホームメイトのサービス紹介や企業広告)』(前年同時期8位)のCMが1位となりました。 次いで2位には『コナミホ-ルディングス』がランクインしています。 トップ10には、3位『ネットマ-ブルジャパン リネ-ジュ2 レボリュ-ション』、5位『Aiming キャラバンスト-リ-ズ』、6位『ピクシブ pixivコミック』といった、スマートフォンアプリ関連の商品・サービスがランクインしています。

集計対象局:関東5局(日本テレビ・テレビ朝日・TBS・テレビ東京・フジテレビ) 集計対象期間:2018年1月1日午前0時~1月4日午前0時未満までのオンエアCMを対象 ※確定前の速報データによる集計結果ですので、参考値であることをご了承ください。

『テレビCM速報』について

今回の集計ではテレビ広告統計の日報サービスである、『テレビCM速報』を利用しています。 このテレビCM速報は最速で放送日翌日10:00頃のタイミングでご提供します(2018年1月現在)。 また、データはより手軽にご利用いただけるよう、指定銘柄(商品・サービス等) 単位でのご提供としております。 オンエア翌日に出稿状況が確認できるという特長により、キャンペーン開始直後の出稿時点レベルでのGRP管理、さらには競合社・競合ブランドの動きを出稿量(到達量)含めて、いち早く把握することが可能となります。