ニュースリリース

株式会社ビデオリサーチ（以下、ビデオリサーチ）、株式会社LIVE BOARD（以下、LIVE BOARD）、株式会社NTTドコモ（以下、ドコモ）、株式会社電通（以下、電通）、株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（以下、博報堂ＤＹメディアパートナーズ）は、「テレビ×ウェブ×デジタル屋外広告（Digital Out of Home、以下、DOOH）」のトリプルメディアにおける広告効果を可視化することを目的に、匿名かつユニークなIDである広告ID※1をキーとしたデータ連携などをすることで、どのメディア（テレビ、ウェブ、DOOH）でどの広告を見た人が、どのような意識変化や行動変容を起こしているかを把握する実証実験（以下、本実証実験）を2023年9月15日（金）から2024年3月29日（金）の期間で実施します。

電通が発表した「2022年 日本の広告費」※2によると、交通広告を含めた屋外広告（Out of Home、以下、OOH）の広告費は、総広告費の約6%を占める約4,200億円となっており、前年比102%の伸びを見せています。その背景にはDOOHの成長があると言われており、今後さらなる活用が見込まれています。DOOHは生活空間の中に自然に溶け込むことができるという屋外広告の特徴に加え、ターゲットや時間帯、シチュエーションに合わせた広告配信が可能であること、位置情報データとの連携により、効果検証が可能であることなどの強みを持っています。

こうした背景の中、DOOHとテレビやウェブとのメディアミックス※3による広告効果について注目が高まっています。そこで、広告主がメディアプランニング※4にDOOHを加えた場合にどのような広告効果があるのかを立証することを目的に、本実証実験を行います。

本実証実験では、関東の特定エリアを対象とし、ビデオリサーチグループが保有するテレビ・ウェブへのメディア接触データと生活者意識データおよびLIVE BOARDが広告配信ログを利用して加工したデータなどを、広告IDをキーとしてデータ連携し、テレビ、ウェブ、DOOHそれぞれのメディアへの接触頻度で生活者のグルーピングを行い、それぞれのグループにおける生活者のプロファイリングを実施します。さらに、アンケート調査により、DOOH接触が意識変化や行動変容などにどのように寄与したかを深掘りします。
その結果を踏まえ、電通、博報堂ＤＹメディアパートナーズが携わる実際のキャンペーン広告を「テレビ×ウェブ×DOOH」のトリプルメディアで表示し、DOOHへの接触が実際にどれだけの広告効果を示したのかを各社のキャンペーンごとに検証します。電通および博報堂ＤＹメディアパートナーズがこれまで行ってきたキャンペーンの実施事例、LIVE BOARDのDOOHに特化した分析技術に、国内随一のテレビ視聴データを持つビデオリサーチの分析ノウハウをかけ合わせ、さらにドコモ独自のAI分析エンジンなどを活用することで、これまでの広告業界では表現できなかった新たな広告価値を見いだします。

なお、この実験調査の調査結果は2024年3月末目途で各社のプレスリリースなどを通じ発表いたします。

◆本取り組みにおける各社の役割

◆各社概要

【株式会社ビデオリサーチ】

【株式会社 LIVE BOARD】

【株式会社NTTドコモ】

【株式会社電通】

【株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ】

ビデオリサーチ、LIVE BOARD、ドコモ、電通、博報堂ＤＹメディアパートナーズは、今後も生活者のリアルな行動分析や「テレビ×ウェブ×DOOH」のトリプルメディアにおけるDOOHの新たな価値化など、メディアプランニングや広告配信を見据えたデータ整備を進め、クライアント企業に向けて効率的かつ効果的なメディアプランニングの示唆となることをめざしてまいります。

※1　広告IDとは、スマートフォンやタブレット端末のアプリで利用される広告用の匿名かつユニークな広告配信識別用IDのこと
※2　「2022年 日本の広告費」
※3　メディアミックスとは、複数のメディアを組み合わせて展開する広告戦略のこと
※4　メディアプランニングとは、自社の商品を求めているユーザーへ効率よく広告を届けるためにはどういったメディアを活用すべきか計画すること
※5　「docomo data square」とは、ドコモが保有するお客さまの許諾の取れた位置情報データやdポイント会員データと、電通が提供する、ユーザーの同意許諾を得たテレビメーカー由来の視聴データに基づくデジタル広告配信・効果検証が可能な統合マーケティングプラットフォーム「STADIA」をはじめとしたテレビ・デジタル等のメディア接触データ、LIVE BOARDが配信可能なDOOHの配信ログ、およびD2Cの広告配信ログを、ドコモが保有する基盤にて統合することで、ID単位をキーとしたデータベースとして分析可能とする、ドコモ、電通、株式会社電通デジタル、LIVE BOARD、株式会社D2Cの5社が提供するAI分析エンジンのこと。なお、「docomo data square」で使用するデータには、個人が特定されるデータは含まれていません。
（参考）「docomo data square」
※6　「docomo Sense」（旧名、顧客理解エンジン）とは、お客さまの許諾の取れたユーザーの位置情報や興味関心などをドコモの持つデータから抽出し、LIVE BOARDネットワークに含まれるビジョンの来訪者分析を可能とするAI分析エンジンのこと。NTTグループのAI「corevo®」を構成する技術。なお、「docomo Sense」で使用するデータには、個人が特定されるデータは含まれていません。

* 「docomo data square」「docomo Sense」は株式会社NTTドコモの商標または登録商標です。
* 「corevo」は日本電信電話株式会社の登録商標です。

実証実験の概要

1. 目的

近年の交通広告を含めた屋外広告の成長を踏まえ、その成長を支えるDOOHをメディアプランニングに加えることの有効性を検証します。

2. 実証実験概要

■調査①：「テレビ×ウェブ×DOOH」の接触パターンごとのプロファイリングとDOOHの有効性確認
ビデオリサーチグループが保有するテレビ・ウェブへのメディア接触データと生活者意識データおよびLIVE BOARDが広告配信ログを利用して加工したデータなどを広告IDをキーとして連携し、それぞれのメディアへの接触頻度で生活者のグルーピングを行い、それぞれのグループにおけるプロファイリングを実施します。さらに、アンケート調査によりDOOH接触が意識変化や行動変容などにどのように寄与したかを深掘りします。

＜接触パターンによるグルーピング例＞
DOOHの接触頻度が高いターゲット層を、テレビとウェブの接触頻度の違いによってグルーピングし、グループごとのプロフィールの特徴を確認します。
① DOOH(高)×テレビ(高)×ウェブ(高)
　※DOOH、テレビ、ウェブすべての接触頻度が高い
② DOOH(高)×テレビ(高)×ウェブ(低)
　※DOOHとテレビの接触頻度が高く、ウェブの接触頻度が低い
③ DOOH(高)×テレビ(低)×ウェブ(高)
　※DOOHとウェブの接触頻度が高く、テレビの接触頻度が低い
④ DOOH(高)×テレビ(低)×ウェブ(低)
　※DOOHの接触頻度が高く、テレビとウェブの接触頻度が低い

＜アンケート調査項目例＞
アンケート調査を行うことで、意識変化や行動変容を深掘りし、DOOHならではの役割や効果を可視化します。
・DOOHの位置づけ（役割）
・DOOHで想起する広告内容
・DOOH接触後の態度変容
・DOOHに対する印象
・DOOHの特徴（他メディアとの違い）　など

■調査②：キャンペーン広告を用いたトリプルメディアにおけるDOOHの有効性検証
調査①の結果を踏まえ、電通、博報堂ＤＹメディアパートナーズが携わる実際のキャンペーン広告を「テレビ×ウェブ×DOOH」のトリプルメディアで表示し、DOOHの有効性を各社のキャンペーンごとに検証します。
電通および博報堂ＤＹメディアパートナーズがこれまで行ってきたキャンペーンの実施事例、LIVE BOARDの DOOHに特化した分析技術に、国内随一のテレビ視聴データを持つビデオリサーチの分析ノウハウをかけ合わせ、さらにドコモ独自のAI分析エンジンを活用することで、これまでの広告業界では表現できなかった新たな広告価値を見いだします。

3. 実証実験期間

2023年9月15日（金）～2024年3月29日（金）

4. 各社の役割