沿革

日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。
1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、 その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。

そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始されました。 これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、(株)電通と(株)東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発しました。この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。

社名は、英語のVideo(ビデオ)がテレビという意味に由来します。
初代の社長には、森崎実が就任し、1962年12月より、東京23区を対象とし、世帯視聴率調査を開始しました。

  • 1962年1979年

  • 1980年1999年

  • 2000年2019年

  • 2020年

1962年

9月20日
会社創立 東京都中央区銀座西七の八電通西別館に事務所設置(資本金1億5,000万円、授権資本3億円・初代社長に森崎実就任)
12月3日
関東地区メータ調査開始

1963年

2月1日
大阪支社開設(電通靱別館)
5月27日
関西地区メータ調査開始

1964年

3月30日
関西地区テレビ広告統計開始
5月4日
関東地区調査エリア拡大
7月1日
名古屋営業所開設(CBC南別館)
9月1日
関東地区市場調査を開始
9月12日
本社事務所移転(恒産ビル)
9月14日
名古屋地区メータ調査開始

1965年

4月1日
関西地区、名古屋地区市場調査開始

1966年

6月6日
関東地区テレビ広告統計開始
10月3日
関東地区個人視聴率調査開始(日記式)

1967年

1月1日
名古屋営業所を名古屋支社と改組
7月1日
福岡連絡事務所開設

1968年

9月20日
福岡連絡事務所を福岡営業所と改組
11月18日
北部九州地区メータ調査開始

1969年

12月25日
電子計算機TOSBAC-5400M10設置

1970年

5月20日
オールチャンネル用ビデオ・メータ完成

1971年

7月20日
福岡営業所を九州支社と改組、札幌営業所、広島営業所開設

1972年

7月1日
ミノル・メータ新視聴率測定装置完成
8月24日
TMAR第1回調査報告書発行
9月20日
創立10周年「ビデオ・リサーチ10年の歩み」発行
10月3日
増資、株式会社博報堂および株式会社大広資本参加(払込資本金1億6,300万円)

1973年

5月1日
仙台営業所開設

1974年

4月9日
ミノル・メータにアメリカ特許認可
9月1日
数量化分析手法、AID、クラスター分析プログラム完成
12月2日
札幌、仙台、広島3地区日記式視聴率調査開始

1975年

12月20日
本社事務所移転(電通恒産第3ビル)

1976年

1月1日
完全週休2日制実施
2月2日
COM印刷システム導入
2月25日
ミノル・メータにイギリス特許認可
5月13日
ミノル・メータに西ドイツ特許認可
9月14日
TMARをACRと改称

1977年

6月23日
第2代社長に波田野静治就任(森崎実初代社長は、取締役相談役に就任)
9月20日
ミノル・メータによるオンラインシステム(関東地区)完成
9月26日
関東地区オンラインメータ調査開始

1978年

4月1日
札幌営業所を北海道支社に改組
7月17日
増資、株式会社東京12チャンネル(現 株式会社テレビ東京)及び中京テレビ放送株式会社資本参加(払込資本金、1億7,500万円)
10月1日
関東・関西両地区でラジオ広告統計調査開始
10月2日
札幌地区メータ調査開始

1979年

3月10日
電子計算機ACOSシステム700及びDN-380設置
5月20日
首都圏ラジオ聴取率調査開始
10月8日
静岡地区日記式視聴率調査開始

1980年

3月10日
ミノル・メータにフランス特許認可
3月31日
関西地区オンラインメータ調査開始
9月29日
名古屋地区2台目調査開始
10月13日
長野地区日記式視聴率調査開始

1981年

1月6日
オンラインデータ・バンクサービス開始
3月30日
広島地区メータ調査開始

1982年

9月20日
創立20周年「ビデオ・リサーチ20年の歩み・視聴率20年」発行
電話調査システム火入れ式
9月27日
仙台地区メータ調査開始
10月1日
電話調査システム営業開始、仙台営業所、広島営業所を支社に改組

1983年

9月20日
「視聴率の正体」発刊

1984年

3月26日
北部九州、仙台両地区2台目調査開始
4月 1日
静岡営業所開設
10月1日
札幌地区2台目調査開始
静岡地区メータ調査(複数)開始日
10月11日
第3代社長に石川正信就任

1985年

2月18日
"Circle'85"開設(グループインタビュールーム)
4月1日
広島地区2台目調査開始
「スポット自動線引システム・CASS」稼働開始
Vdlセンサーによるホームビデオ録画率・再生率調査開始
7月1日
ホールテストシステム営業開始

1986年

5月2日
大阪支社に"ふぉーかす'86"開設(グループインタビュールーム)
9月29日
名古屋地区オンラインメータ調査開始

1987年

4月1日
VRホームスキャン・システム開始
10月5日
福島地区メータ調査開始
10月27日
名古屋支社に"VOICE'87"開設(グループインタビュールーム)

1988年

10月3日
新潟地区メータ調査開始
岡山・香川地区メータ調査開始

1989年

2月22日
住生ビルにてホストコンピュータIBM3090-180S作動開始
10月2日
札幌地区オンラインメータ調査開始
熊本地区メータ調査開始
10月3日
北海道支社に"アクセスONE"開設(グループインタビュールーム)
10月31日
九州支社に"SPACE21"開設(グループインタビュールーム)
12月11日
自主ラジオパネル調査(新首都圏)開始

1990年

4月2日
北部九州地区オンラインメータ調査開始
10月1日
鹿児島地区メータ調査開始

1991年

4月1日
静岡地区オンラインメータ調査開始
長野地区、長崎地区メータ調査開始
9月30日
仙台地区、広島地区オンラインメータ調査開始
10月4日
クーポンリデンプション業務スタート
10月7日
金沢地区メータ調査開始

1992年

4月1日
ラジオ自動線引システムサービス開始
7月6日
ビデオリサーチテレビCM自動識別システム火入式
9月18日
創立30周年「ビデオ・リサーチ30年のあゆみ」発行

1993年

3月22日
「視聴率30年」発行
4月1日
組織機構改革、「検証視聴率」発刊
4月5日
山形地区メータ調査開始
6月10日
VRダイジェスト(300号)発行

1994年

3月7日
「PM及びPPM開示・説明会」を本社会議室で実施(3.7~17)
6月24日
第4代社長に石原昭利就任(石川正信前社長は取締役相談役に就任)
10月3日
岩手地区メータ調査開始
10月11日
「データ・ビジョン'94」開催(10.11~12)

1995年

3月16日
「VR ADVision」発表(3.16~17)
4月10日
鳥取・島根地区、愛媛地区メータ調査開始
6月23日
第5代社長に荻原益三就任(石原昭利前社長は取締役相談役に就任)
7月3日
富山地区メータ調査開始
11月28日
「データビジョン'95」開催(11.28~29)

1996年

3月4日
秋田地区メータ調査開始
3月7日
「第1回インターネット効果指標研究会」開催
4月8日
山口地区メータ調査開始
12月4日
「データビジョン'96」開催(12.4~5)

1997年

1月6日
ビデオリサーチホームページ開設
2月1日
ニューヨーク駐在事務所開設
3月3日
青森地区メータ調査開始
3月31日
関東地区機械式個人視聴率調査(PM)開始
iNEXサービス開始
岡山・香川、福島、新潟地区52週調査開始
4月1日
大阪支社岡山事務所を岡山営業所に改組
4月8日
ARF RESEARCH EXPO'97に初出展
4月14日
大分地区、沖縄地区メータ調査開始
8月7日
増資、全国朝日放送株式会社(現 株式会社テレビ朝日)、
株式会社テレビ東京、株式会社福岡放送、北海道テレビ放送株式会社、
北海道文化放送株式会社(払込資本金2億2,050万円)
9月17日
「データーベース'97TOKYO」に初出展
9月20日
創立35周年を機にCI刷新
社名ビデオ・リサーチをビデオリサーチに変更
大阪支社を関西支社、名古屋支社を中部支社、
仙台支社を東北支社、広島支社を中国支社に名称変更
10月1日
全国CM確認業務開始

1998年

3月16日
ARF RESEARCH Infoplex'98 に出展
3月20日
米国現地法人ビデオリサーチUSA設立
6月29日
本社事務所移転(住友入船ビル)
12月2日
「データビジョン'98」開催(12.2~3)

1999年

3月16日
ARF RESEARCH Infoplex'99に出展
4月1日
グループ企業会社ブイ・アール・サービスがビデオリサーチコムハウスに社名変更
6月13日
ARF大会(ラジオシンポジウム)に出展
6月23日
第6代社長に塩幡一二就任(荻原益三前社長は取締役会長に就任)
7月28日
第3回広州国際広告展出展
12月1日
株式会社ビデオリサーチネットコム設立

2000年

1月31日
「ISO9001」認証取得
4月3日
高知地区メータ調査開始
4月10日
「NAB2000」に初出展
5月1日
新人事制度(管理職)導入
5月7日
ARF・ESOMAR合同会議に出展
10月1日
VRカフエ導入
10月18日
中国広告祭に初出展
11月27日
「データビジョン2000+1」開催(11.27~12.5)

2001年

3月5日
ARF RESEARCH Infoplex 2001に出展
4月1日
新人事制度(一般職)導入
4月2日
関西地区機械式個人視聴率調査(PM)開始
台湾の視聴率調査会社「廣電人市場研究股份有限公司」に資本出資
4月24日
ベランス(米国)と「CM放送確認システム」技術提携
6月2日
BMRB(英国)とACR/TGIの共同販売提携
6月11日
関西圏自主ラジオ調査開始 7.19報告書発行(6.11~24)
10月15日
新首都圏ラジオ調査開始 11.12報告書発行(10.15~21)
11月19日
「AdASIA 2001」に出展(於 台北)(11.19~21)
12月17日
関西支社事務所移転(大阪三井物産ビル)

2002年

1月2日
ビデオリサーチインターナショナルタイランド設立
3月25日
全国新聞総合調査(第1回)報告書発行
4月1日
信越営業所開設
4月1日
ビデオリサーチネットコム、事務所移転(入船VR本社ビル内)
5月31日
株式会社コンファメディア設立
6月24日
中京圏ラジオ調査開始 8.1報告書発行(6.24~7.7)
9月20日
創立40周年記念式典及びパーティーを開催(於 本社会議室)
物故者慰霊祭(於 本社会議室)
40周年記念社史「ビデオリサーチ40年のあゆみ」、「創立40周年記念アルバム」を発行
10月1日
「市場調査品質管理基準(QS)」を導入
10月28日
「国際マーケティングおよび市場調査研究シンポジウム」に出展(於 北京)
10月29日
データビジョン2002開催(於 東京国際フォーラムホールB)(10.29~30)
12月2日
廣電人市場研究股份有限公司による視聴率調査開始

2003年

4月1日
経営3ヵ年計画「Challenge New Market」開始
6月20日
第7代社長に竹内毅就任(塩幡前社長は特別顧問に就任)
9月1日
パーソナル スキャン システム 実験サービス開始
12月1日
ビデオリサーチネットコムとアドソリューションエックスの合併により、株式会社ビデオリサーチインタラクティブ発足

2004年

3月15日
中部支社事務所移転(錦パークビル)
3月25日
「ACR30年 特別レポート」を発行
4月1日
従来のiNEXから、インターネットを使ったオープンネットワーク方式のiNEX2に完全移行
7月1日
パーソナル スキャン システム 有料サービスを開始
10月4日
福島地区においてテレビ視聴率日報サービス開始
10月11日
24週調査地区16地区においてテレビ視聴率の日報サービス開始。また、調査テレビ台数を最大2台から3台に変更

2005年

3月31日
第1回明星調査(中国版タレントイメージ調査)報告書発行
4月4日
名古屋地区機械式個人視聴率調査(PM)開始
12月1日
SMCA (Syndicated Market ContactAuditTM)有料サービスを開始

2006年

6月23日
第8代社長に木村武彦就任(竹内毅前社長は特別顧問に就任)
9月19日
本社事務所移転(千代田区三番町)
10月23日
九州支社事務所移転

2007年

3月29日
屋外メディア総合調査SOTOをリリース
4月1日
コンプライアンス推進室新設
5月1日
ニールセン・カンパニー株式会社と共同でHMR(Healdtcare&Medication Research)有料サービス開始

2008年

2月8日
CM再生想起調査TV-CMmode報告書発行(1.16~18)
4月1日
フリーペーパー閲読者データブックJ-AIRサービス開始
11月4日
IT開発局のすべての機能を三番町本社ビルに統合
12月8日
広告コミュニケーション活動の分析レポート
『Communication Drive』発刊
12月19日
広告コミュニケーション効果測定『Campaign KARTE』
『TV-CM SCOPE』調査開始

2009年

1月5日
『iNEX2 6媒体広告統計』サービス開始
1月27日
宣伝会議プロモーション&メディアフォーラム2009に出展(於 東京国際フォーラム)
2月5日
「Data Vision 2009 ~メディアの真価を探る。~」を開催(於 東京国際フォーラム)(2.5~6)
2月5日
『広告効果の科学ー実務家のための分析アプローチー』を出版
2月16日
「性・年齢」を詳細に分析できる手法『VR Data Cupid ―Age File』リリース
4月1日
デジタル事業推進局新設
4月14日
宣伝会議サミットに出展(於 ANAインターコンチネンタルホテル東京)
6月5日
関西にてOOHメディアセミナー開催 (於 帝国ホテル大阪)
6月8日
SOTO(屋外メディア総合調査)関西地区調査開始
6月19日
第9代社長に若杉五馬就任(木村武彦前社長は特別顧問に就任)
11月1日
調査モニターを統合し 「VRリサーチモニター」 を稼働
11月11日
日本能率協会主催の「デジタルマーケティングNEXT 2009」に出展
(於 東京ビッグサイト)(11.11~13)
11月25日
「屋外メディア総合調査SOTO」 関西地区を関東地区と同時にリリース

2010年

2月25日
「MAGASCENE KARTE」 リリース
3月25日
「VR BRAND FACT REPORT」 リリース
5月1日
Video Research International(dtailand) Ldd事務所移転
5月17日
Video Research Digest創刊500号発行
6月17日
雑誌セミナー 「いろんな、 ステキな、 雑誌力2010」 開催 (於 ベルサール九段)
7月23日
第1回ビデオリサーチコミュニケーションセミナー開催
7月24日
在名5局協力のもと東海地区でワンセグデータ放送領域を活用した国内初のワンセグ視聴測定実証研究を実施
8月20日
「デジタル雑誌浸透状況調査」を実施(8.20~9.6)
10月14日
宣伝会議プロモーション&メディアフォーラム2011に出展 (於 東京国際フォーラム) (10.14~15)
10月18日
V′+(ブイ・ダッシュ・プラス) のASPサービスを開始
11月25日
2010年度JMRAアニュアルカンファレンス & 第2回APRCカンファレンス東京
に出展(於 ウェスティンホテル東京)(11.25~26)

2011年

2月25日
株式会社エムキューブアソシエイツへ出資
4月18日
「テレビCM速報(広告統計超速報)」サービス開始
4月28日
新「MAGASCENE AD」データサービス開始
6月1日
jump50プロジェクト設立
6月13日
「TVログ@iNEX」サービス開始
6月30日
広告出稿及び消費者の心理変化と販売・購買(インテージデータ)との関係性についての研究開始
7月4日
「視聴率調査」パソコンテレビ追加
7月24日
「視聴率調査」アナログ停波にともなう調査対象の変更を実施
10月26日
宣伝会議プロモーション&メディアフォーラム2012に出展(於 東京国際フォーラム)(10.26~27)

2012年

6月22日
第10代社長に秋山創一就任(若杉五馬前社長は代表取締役会長に就任)
7月17日
関西支社事務所移転(ハービスENTオフィスタワー)
9月20日
創立50周年式典開催(於 本社会議室)
物故者慰霊祭(於 本社会議室)
9月21日
社員総会(於 東京国際フォーラム)
12月5日
VR FORUM 2012 Communication Intelligence(於 東京国際フォーラム)(12.5~6)

2013年

5月15日
株式会社博報堂DYメディアパートナーズが資本参加
6月12日
「ビデオリサーチ50年史」「視聴率50年」を発行
「IMC TOKYO 2013」に視聴率測定技術(音声透かし技術、VRON®)出展
9月2日
創立50周年企画・「視聴率」50の物語出版
9月19日
「at:tech Tokyo 2013」にて(株)リクルートテクノロジーズとの生活者インサイトを探る共同実験結果を発表
11月14日
VR SOLUTION SEMINAR~ブランディングとメディアプランニングに求められる新たな「ライフログ」を考える~開催(於 丸ビルホール)

2014年

2月13日
VR SOLUTION SEMINAR シニアがシニアでなくなる日~多様化する生活者、切り口の再編~開催(於 丸ビルホール)
3月25日
新雑誌「Synapse」創刊
4月1日
ブラザーシスター制度導入
5月16日
全国ローカルラジオ聴取状況レポート「J-RADIO」発刊
7月14日
「タイムシフト視聴動向把握に向けた取り組みについて」をリリース
9月29日
「Twitter TV エコー」正式リリース
10月14日
「ACR/ex」新たに構築したASPサービス「VR-CIP」でのデータサービスの提供を開始
11月26日
VR SOLUTION SEMINAR「コミュニケーション・カオス~氾濫する情報から生活者は何を選ぶのか?~」を開催(於:丸ビルホール)

2015年

3月26日
「VRエイジング・ラボ」「jekiシニアラボ」共同研究実施
11月29日
「ひとセグ」に関する書籍「マインドホールを突破せよ」発売
12月8日
VR FORUM 2015 Communication Dynamics(於:東京国際フォーラム)(12.8~12.9)

2016年

6月7日
ひと研究所セミナー「ワカル?ワカモノ。~枠からはみ出したくない若者たち~」を開催(於:丸ビルホール)
6月14日
第11代社長に加藤 讓就任(秋山創一前社長は特別顧問に就任)
10月3日
関東地区視聴率調査世帯数を900世帯に拡張 同900世帯にタイムシフト視聴測定実施
12月15日
テレビ及び動画広告ビジネス領域において、Videology社との協業検討開始

2017年

1月6日
米国ニールセンとのデジタル領域における提携
2月9日
書籍「新シニア市場攻略のカギはモラトリアムおじさんだ!」 ひと研究所発刊
4月11日
「株式会社 every sync」設立
4月
「VR VISION 2019」策定
5月24日
ひと研究所セミナー2017「F2ライフは"モヤモヤフルネス" ~悩み多き日常に隠されたビジネスチャンスをつかめ!~」
9月20日
創立55周年記念式典開催(於:本社会議室) 物故者慰霊祭( 〃 )
10月1日
新人事制度(管理職)導入
10月12日
データ総合ソリューション「VR LINC」を開始

2018年

2月26日
データサイエンスに特化した新会社「株式会社 Dalta Values」設立
3月12日
第3回『VR FORUM』を開催 ~求められる"テレビとデジタル統合指標、プランニング、効果測定の仕組み"~
4月1日
新人事制度(一般職)導入
4月2日
関西地区でタイムシフト視聴測定開始
4月2日
テレビCM速報サービス、測定地区を日本全国に拡大し提供を開始
7月2日
名古屋地区でタイムシフト視聴測定開始
11月1日
iNEX3に完全移行

2019年

2月13・14日
『VR FORUM 2019~Data Orchesdlation~』を開催~新視聴率計画の詳細も発表~
4月1日
北部九州地区で機械式個人視聴率調査開始
5月16日
オーディエンス測定事業社のコンソーシアム「GAMMA」に参加
6月21日
第12代社長に望月 渡就任(加藤 譲前社長は特別顧問に就任)

2020年

3月30日
テレビ視聴率調査を大幅リニューアル(27地区において調査設計を統一/関東・関西・札幌の調査世帯数を拡大/「全国」という単位で視聴状況を表現するデータの具現化/BS放送局別視聴率の提供)
4月1日
首都圏エリアで「ラジオ365データ」のサービスを開始/首都圏・関西圏・中京圏エリアのラジオ個人聴取率調査をリニューアル
7月17日
Muserk LLCと合弁会社Muserk V.I.D. LLCを設立
日本において「動画コンテンツの権利保護事業」を開始
10月1日
株式会社every sync「es XMP」サービス提供開始
11月17日
「VR FORUM 2020 メディアの新しい価値を見逃すな。」
初のオンラインセミナーとして全7講演(4,452名視聴)実施
12月17日
デジタルクローン、P.A.I.(パーソナル人工知能) を開発する
株式会社オルツと資本業務提携

2021年

4月1日
「ラジオ365データ」サービス提供エリアを関西圏・中京圏まで拡大
4月12日
「テレビ接触率 全国ペイテレビ調査」データ提供開始
テレビ視聴率(全国32地区)からCS/BSペイテレビ接触率も把握可能に
10月4日
山梨/福井/徳島/佐賀/宮崎の5地区でテレビ視聴率地区別調査開始
全放送エリアにあたる32地区において、地区別のテレビ視聴状況を365日、個人単位でタイムシフト視聴を含めての提供が実現
11月11日
「VR FORUM 2021~加速するDXがもたらす、テレビメディアの変化と進化を考える~」
オンラインセミナーとして全4セッション実施
12月20日
ひと研究所「コロナ禍における映像視聴行動レポート」発刊