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プレスリリース

新型コロナウイルスの感染拡大に伴うテレビ視聴傾向の変化

株式会社ビデオリサーチ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:望月 渡)は、新型コロナウイルス感染拡大が及ぼすテレビ視聴への影響について、4月のテレビ視聴状況をまとめましたので、お知らせいたします。

緊急事態宣言の対象が全国に拡大され、日本中で外出が減り、在宅勤務など自宅で過ごすことが増えた4月。4月23日発信の当社プレスリリースでは、今年2月以降の視聴率データとWebアンケートによる意識調査をもとにコロナ禍でのテレビ視聴の見方についてお伝えしました。
今回は今年4月の視聴状況を昨年4月と比較し、時間帯ごとのテレビ視聴傾向や高視聴率番組の傾向などについてご紹介をいたします。 (データはすべてテレビ視聴率調査・関東地区・2019年4月1日~30日および2020年4月1日~30日)

1.時間帯別の視聴率からみる、生活者の行動の変化

在宅勤務や休校でテレビ視聴が終日増え、朝のピークは7時台から8時台に移動

≪60分ごとの視聴行動比較≫

1日のテレビ視聴の動きを世帯視聴率でみると、リアルタイムの総世帯視聴率※1は8~23時台で今年4月のほうが高いことが分かります。
今年4月のテレビ視聴は1日を通して高い傾向が見られ、また、朝のピークには昨年と異なる特徴がみられます。昨年4月は7時台であった朝のテレビ視聴のピークが、今年4月では1時間遅れ、8時台に移動しています。休校・在宅勤務・時差出勤など、起床時間がいつもよりも遅くなる要素が多かったことの影響が考えられます。

時間帯別総世帯視聴率

個人ベースの視聴を表す個人全体視聴率※2でも世帯視聴率と同様の傾向がみられます。

時間帯別総世帯視聴率

12-18時の時間帯でのテレビ視聴が大幅に増加 ≪時間帯別の視聴行動≫

時間帯ごとの視聴率を見てみると、リアルタイムの総世帯視聴率はグラフに示すすべての時間帯で昨年4月よりも今年4月のスコアが高いことが分かりました。特に「12-15時」「15-18時」の時間帯では10pt程度、スコアの上昇がみられました。また、タイムシフト行動率※3も「12-15時」を筆頭に若干の上昇がみられました。
12-18時は、通常であれば学校や仕事などのために外出している人が多い時間帯ですが、休校や在宅勤務で在宅率が上昇し、テレビの視聴も多くなっていることが考えられます。

時間帯別テレビ視聴状況

個人全体視聴率でも世帯視聴率と同様の傾向がみられ、「12-15時」「15-18時」では共に総個人視聴率が6pt上昇しました。

時間帯別テレビ視聴状況

2.高視聴率番組からみる視聴傾向の変化 ※スコアはすべて関東地区・個人全体視聴率

【リアルタイム視聴率】
コロナ感染拡大の情報に注目が集まり報道番組が高視聴率獲得
志村けんさん関連番組も軒並み高視聴率に ≪リアルタイム高視聴率番組TOP30≫

今年4月と昨年4月を比較すると、TOP30の半数程度をバラエティ番組が占める傾向は変わらないものの、番組を個別でみていくと、上位には3月29日に新型コロナウイルス感染による肺炎で亡くなった志村けんさんに関する番組がランクインしました。
さらに、今年4月は新型コロナウイルスについて取り上げているニュース番組や情報番組のランクイン数が増えており、在宅率の上昇、新型コロナウイルス関連の報道、新型コロナウイルスに罹患した有名人の訃報などが、視聴する番組に影響を与えていると考えられます。

リアルタイム視聴率(個人全体)

【タイムシフト視聴率】
今年4月は新ドラマに加えて、バラエティや再放送ドラマもランクイン

≪タイムシフト高視聴率番組TOP30≫

今年4月クールは放送が延期された新ドラマが多く、上位をドラマが独占した昨年4月に比べるとバラエティ番組のランクイン数が多くなりました。また、過去に放送されたドラマの再放送(特別編・傑作選含む)が多くランクインしているのも今年の特徴といえます。

タイムシフト視聴率(個人全体)

【総合視聴率】
今年4月は志村けんさん関連番組・緊急事態宣言発出前後の報道番組が
高視聴率を獲得 ≪総合高視聴率番組TOP30≫

昨年4月はドラマが上位に多くランクインしていましたが、今年4月はTOP10に1番組のみで放送延期の影響がうかがえます。代わって上位にランクインしているのはバラエティ番組・報道番組で、報道番組は特に4月6日・7日が高く、緊急事態宣言発出前後のニュースへの関心の高さがうかがえます。

総合視聴率(個人全体)

前年同月と比較することで、今年の4月は生活者の環境の変化・編成の変化など特別な要素がテレビ視聴に影響を与えていることが分かりました。今後、緊急事態宣言が解除されたあとも、働き方や余暇の過ごし方の変化など、新型コロナウイルスの感染拡大前と異なるライフスタイルが浸透していく可能性があります。
ビデオリサーチは今後もテレビ視聴率をひとつの切り口として、生活者の変化を捉えるよう努めてまいります。

※1 総世帯視聴率・総個人視聴率:テレビ放送を放送と同時に視聴している世帯・個人の割合。録画再生やTVゲームでテレビ画面を使用している場合は含まない。
※2 個人全体視聴率:視聴率調査対象となる世帯の4歳以上の個人全体の中で、どのくらいの人がテレビを視聴していたかを示す割合。
※3 タイムシフト行動率:その時間にタイムシフト視聴をしていた世帯・個人の割合。