ニュースリリース

株式会社ビデオリサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長執行役員：石川 豊、以下：当社）は、自宅内におけるTVerやYouTubeなど動画配信プラットフォームの利用実態を把握できるサービス『STREAMO（ストリーモ）』を、2025年10月より、全国（放送エリア全32地区）の視聴率調査対象サンプル（全国10,800世帯/約25,000サンプル予定）で提供開始します。
それに先駆けて、全国（32地区計）ならびに地区別で、一部サンプルによるβ版データの提供を2025年4月データ分より開始したことを併せてお知らせいたします。

昨今、動画配信プラットフォームをテレビや個人所有のデバイスでも気軽に楽しめるようになり、生活者のメディア視聴環境の多様化が進んでいます。
テレビの視聴率測定領域を拡張した『STREAMO』により、テレビ放送の視聴に加え、自宅内でのコネクテッドTVやPC・モバイル端末での動画配信プラットフォームの利用実態の把握を実現しました。2024年4月からの関東地区に続き、全国ならびに地区別のβ版データ提供を経て、2025年10月に全国32地区で正式サービス化します。インターネットに接続されたテレビだけでなく、接続されていないテレビも含め、日本国内におけるコネクテッドTVの利用状況を偏りなく把握できる、他にはないユニークなサービスです。
関連して、コネクテッドTVの広告データサービスの提供も予定しています。

当社は、コネクテッドTVの普及など視聴行動の多様化に対応し、テレビ放送と動画配信を横断した視聴実態の可視化に取り組んでいます。今後も、変化するメディア環境に即した統合的な視聴指標の開発を進め、メディアコンテンツ・コミュニケーション業界の意思決定を支える信頼性の高いデータを提供してまいります。

■全国（32地区計）・地区別の『STREAMO』でできること

1. 代表性がある視聴率調査サンプルによる、動画配信プラットフォーム利用実態の正確な把握
テレビの視聴率調査は、全放送エリアにおいてコネクテッドTV所有を問わず、テレビ所有世帯/個人を対象としています。そのため、テレビ視聴率調査をベースとしている『STREAMO』でも全国ならびに地区別のTVデバイスの利用実態を偏りなく把握できます。
また、テレビ放送の視聴と、動画配信プラットフォームの利用を、同一サンプルから実測で取得しているため、両者を掛け合わせた分析が全放送エリアで可能です。

2. 「全国」規模での動画配信プラットフォーム利用実態の可視化により、他媒体との比較・連携も可能に
「全国」単位で動画配信プラットフォーム利用状況を表現できるため、デジタルをはじめとした他媒体のデータとの比較や連携が可能です。

3. 「地区別」の動画配信プラットフォーム利用実態の把握により、地区ごとの特徴も明らかに
動画配信プラットフォーム利用やスマートデバイスの普及が全国的に進んでいますが、その利用量や時間帯等は地区ごとに異なることがわかってきています。
『STREAMO』では全地区統一仕様の調査データを提供するため、特定地区の利用実態の把握はもちろん、複数地区を比較して特定地区の相対的な特徴を捉えることが可能です。

≪データ例≫32地区別 TVデバイス稼働における分数シェア

集計期間: 2025/03/31(月)～2025/04/27(日)
母数:STREAMO全体（N(全国)＝20,837s 視聴率調査全体の約86％）※コネクテッドTV所有者以外も含む

『STREAMO』について
『STREAMO』には、従来のテレビ視聴率に加え、「動画配信プラットフォーム＝STREAM（ストリーム）利用も可視化する」という意味が込められています。放送に加えて、コネクテッドTVやスマートデバイスでの動画利用まで、生活者の視聴行動を見える化するサービスです。

株式会社ビデオリサーチ（https://www.videor.co.jp/）
株式会社ビデオリサーチは、テレビを含む動画ビジネスを支えるデータ＆システム会社です。1962年にテレビ視聴率データを提供する調査機関として設立され、日本国内におけるテレビ視聴率調査や各種メディアデータ、マーケティングデータを提供しています。公正なデータと信頼性の高い指標を基盤に、企業のマーケティング課題解決をトータルサポートし、知恵と情熱でデータ＆システムを駆使するソリューションカンパニーとして、企業の意思決定を支援しています。