ニュースリリース
株式会社ビデオリサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長執行役員：石川 豊、以下：当社）は、自宅内でのコネクテッドTV（以下：CTV）におけるTVerやYouTubeなどの動画配信プラットフォームでの広告接触を把握できるサービス『CTV広告データ』を、2025年10月より提供開始します。全国32地区・10,800世帯（約25,000サンプル）の視聴データをもとに生成された、広告接触データです。
昨今、CTVの普及により動画配信プラットフォームをテレビ画面で気軽に楽しめるようになり、生活者のメディア視聴環境の多様化が進んでいます。それに伴いテレビデバイスにおいて動画配信プラットフォームで流れる広告を目にする機会が多くなっています。そのような変化に対応すべく、ビデオリサーチでは2025年10月より新サービス『CTV広告データ』をスタートいたします。
本サービスは、業界標準のテレビ視聴率（PM）パネルを活用し、CTV上で配信される広告の接触状況を測定。これにより、地上波・BS・動画配信プラットフォームを横断した広告キャンペーンの効果を、同一パネル内で包括的に把握できます。
測定対象となるCTV広告素材は、当社の『テレビ広告統計※1』をベースに、テレビCMと同じ素材を独自に常時収集・データベース化※2。加えて、企業から提供された動画ファイルによる測定も可能で、テレビCM以外のCTVオリジナル素材も柔軟に分析できます。報告書は定型グラフ形式でのご提供や、カスタマイズにも対応しております。また、将来的には採録対象の広告の拡大なども検討してまいります。
当社は、CTVの普及など視聴行動の多様化に対応し、テレビ放送と動画配信を横断した視聴実態の可視化に取り組んでいます。今後も、変化するメディア環境に即した統合的な視聴指標の開発を進め、メディアコンテンツ・コミュニケーション業界の意思決定を支える信頼性の高いデータを提供してまいります。
■『CTV広告データ』でできること
1. テレビCM・CTV広告を横断した分析により高精度な意思決定を支援
地上波・BS・各動画配信プラットフォームで放送・配信された広告の接触状況を、横並びで比較できるだけでなく、合算した累積到達率も把握可能です。これにより、クロスメディアキャンペーンの効果を一元的に評価することができ、メディアプランニングや効果検証において、より高精度な意思決定を支援します。
2. 競合社の出稿動向の把握が可能
当社が独自に収集・データベース化したCTV広告素材により、競合企業の広告出稿状況を把握することができます。自社広告との相対比較が可能となり、競合分析や市場動向の把握に役立ちます。これにより、自社キャンペーンの打ち手を戦略的に検討することが可能となります。
3. 代表性がある視聴率調査サンプルによる、動画配信プラットフォーム利用実態を反映した広告接触の把握
テレビの視聴率調査は、全放送エリアにおいてCTV所有を問わず、テレビ所有世帯/個人を対象としています。そのため、テレビ視聴率調査をベースとしている『STREAMO※3』を使い、全国ならびに地区別のテレビデバイス内の広告接触を偏りなく把握できます。
※1 『テレビ広告統計』は、テレビCMの出稿結果を確定情報として確認できるサービスです。自社・競合他社を問わず、関東・関西・名古屋の3地区におけるCM出稿量やGRPを網羅的にご確認いただけます。
※2 『テレビ広告統計』の対象エリア関東・関西・名古屋の3地区と民放BS7局で過去180日以内に初出稿されたテレビCMのみが照合対象です。
※3 『STREAMO』は、放送に加えて、コネクテッドTVやスマートデバイスでの動画利用まで、生活者の視聴行動を見える化するサービスです。テレビ視聴率調査をベースとしており、全国32地区におけるテレビ放送の視聴と、動画配信プラットフォームの利用を正確に把握することができます。
【関連ページ】
・「CTV広告データのご紹介」ホワイトペーパー
・「CTV広告データ」活用事例：注目が増すCTV広告、他社の出稿動向を調べるには～CTV広告分析事例3選～
株式会社ビデオリサーチ（https://www.videor.co.jp/）
株式会社ビデオリサーチは、テレビを含む動画ビジネスを支えるデータ＆システム会社です。1962年にテレビ視聴率データを提供する調査機関として設立され、日本国内におけるテレビ視聴率調査や各種メディアデータ、マーケティングデータを提供しています。公正なデータと信頼性の高い指標を基盤に、企業のマーケティング課題解決をトータルサポートし、知恵と情熱でデータ＆システムを駆使するソリューションカンパニーとして、企業の意思決定を支援しています。