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コロナ禍で変化し続けるテレビ視聴と視聴スタイル -地域比較で見えた実態とは-

株式会社ビデオリサーチ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長執行役員:望月 渡)は、新型コロナウイルス感染拡大に伴う、テレビ視聴状況を含む生活者の生活動向の変化をまとめましたので、お知らせいたします。今回は5月末までのテレビ視聴動向をまとめ、4月23日にお知らせした内容との比較や、地区別のテレビ視聴動向など新たな視点も追加して、ご紹介いたします。


◇緊急事態宣言の解除により変化するテレビの視聴行動

テレビにおける変化① :<関東地区 6-24時 総世帯視聴率(HUT)※ 2019年同時期と比較>

〇テレビ視聴率(関東地区6-24時 総世帯視聴率)を前年の同週同曜日と比較すると、4/23既報のとおり3/30以降前年を大きく上回る状況が続いており、4/17に緊急事態宣言が全国に拡大された後も、4月下旬からゴールデンウィークにかけて、前年を大きく上回る状況が続いた。
〇ゴールデンウィークが明け5/11週からは、前年を上回るものの増加幅はやや落ち着いてきている。5/14に緊急事態宣言が39県で解除され、5/25に全国で解除された後は、前年と近い日が徐々に増えており、例年の生活状況に近づいていると推察される。
〇この時期のテレビ視聴(HUTの推移)は、新型コロナウイルスによる社会状況の変化と、それにともなう在宅状況の変化を強く反映しており、生活スタイルとテレビ視聴の関係の強さが改めて示された。

zu_1.png【画像をクリックして拡大】

☆総個人視聴率(PUT)のグラフはこちらをご参照ください。




◇ゴールデンウィークも引き続き、若年層のテレビ視聴量は増加

テレビにおける変化② :<関東地区 週平均6-24時におけるテレビ視聴量の増減 2019年同週と比較>

〇4/23既報のとおり、比較的若い年代の視聴量が前年に比べ増加が顕著であり、4/20週からゴールデンウィークにかけても、男性20-34才・35-49才で150%以上の視聴量となるなど、前年より視聴量が多い状況が続く。
〇平常時は仕事や学校で外出の多い層で特に視聴量が増えていることから、休校措置や勤務形態の変化などにより、普段なかなかテレビを視聴することのない時間帯でテレビ視聴をするようになったことが読み取れる。
〇ゴールデンウィークは、旅行や外出を控えるという例年にない過ごし方の中で、テレビ視聴に時間が割かれた。
〇5/11週からは、緊急事態宣言は延長されていたが前年比100%以上ではあるもののやや落ち着いてきている。 緊急事態宣言が解除された5/25週では、世帯・個人全体、個人特性でも女性・50才以上で110%未満。休校 が続いていた子供、職場環境がすぐに元に戻らなかったと考えられる男性20-34才・35-49才は依然120-150% であり、宣言解除と在宅状況の関連において個人特性での差が表れだしていると読み取れる。

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◇テレビ視聴の増加率が際立つ関東エリア

テレビ視聴率から見える地区別の特徴

4・5月のテレビ視聴の増加率:<月平均6-24時 総世帯視聴率(HUT)の2019年同時期比>

〇ここまで関東地区のデータを確認したが、全国主要地区でのHUTの状況から各地区での視聴状況の変化(増加)を確認する。
〇各地区とも前年比で100%を超えており、視聴の増加が見て取れるが、4月、5月ともに関東のHUTは今回分析対象とした11地区※において前年比で最も増加率が大きくなっている。関東では感染者が多く出ているほか、長期間にわたり外出自粛の要請があったことの影響が推察される。

※11地区とは比較対象期間(2019年4月1日~2019年5月31日)において毎日視聴率調査を実施していた地区

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☆総個人視聴率(PUT:関東、関西、名古屋、北部九州の4地区)のグラフはこちらをご参照ください。





◇関東・関西圏以外は、普段通りの生活が半数。地域差が顕著。

コロナ禍における地区別の生活行動や意識

※ここからは5月に行ったインターネット調査の結果から、テレビ視聴に影響する視聴者の生活や意識面のデータを紹介します。

仕事における変化 :地区比較 4/13週と5/18週 <インターネット調査>

〇5/18週は、緊急事態宣言下であった関東・関西では、ふだん通りに仕事をしている人が少なく、在宅勤務等の普段と違う仕事の状況が続いている。在宅勤務は関東で30.5ptと最も高く、2位の関西20.5ptを大きく上回る状況で、関東が他地区と比べて視聴量の増加率が高いことを裏付けている。
〇その他の地域では「ふだん通り」が半数と関東・関西圏と比較するといつもの通り仕事をしている方が多く、緊急事態宣言の継続・解除の状況で地域差が生じている。

zu_4.png※北海道・関東1都6県・関西2府4県(グラフ赤)は、調査時(5/20・21)に緊急事態宣言が継続していた都道府県が含まれる地域。(以下同)





◇地区問わず、習慣視聴・家族視聴が増加。新たなテレビ視聴体験の機会も。

最近増えた、始めたテレビの見方 :地区比較<インターネット調査>

〇視聴量が増えたこの期間、どのような見方が増えているのか、意識面からも確認を行った。在宅時間が増えたことからか、「見たい番組がなくてもつける」「家族と一緒に見る」という見方が一定数増えており、生活習慣としてテレビをつける、家族がテレビの前に集まる、といったテレビの本質が再評価された期間ともいえるのではないか。「今まで見たことがなかった番組を見る」ことも増加し、単に視聴量が増加しただけでなく、ステイホーム中に新たな発見のあった人も一定数いたと考えられる。

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◇おわりに

4/23の第一報時の「全国への緊急事態宣言」から、現在は全面解除となっており、依然、新型コロナウイルスの脅威は残るものの、感染対策を行いながら状況はアフターコロナへ歩みを進めています。学校や職場の状況が通常に戻るにつれ、テレビの視聴のされ方は少しずつこれまでの傾向(平常時)に近くなっていくと考えますが、今年に入ってからこれまで、新型コロナウイルスの影響で社会が激動する中、人々の生活が大きく変化し、それがテレビ視聴の動きにも反映されました。いつも以上に情報が求められる中でテレビがそれに応えたこと、そしてテレビが生活者の日常とともにある存在だということの表れではないでしょうか。
ビデオリサーチはこれからも、メディアの変化を捉えながら、その発展に寄与し、生活者の皆様に貢献できるよう努めてまいります。

(参考)新型コロナウイルス影響調査(2回目)概要
1. 調査手法     インターネット調査

2. 調査エリア    全国47都道府県(32放送エリアに分割して調査)
3. 調査サンプル数  6,500s ※各放送エリアの性年代構成を人口構成に合わせて調査を実施。15才は高校生以上。
4. 調査期間     2020年5月20日(水)-21日(木)
5. 調査対象者    関東1都6県、関西2府4県、福岡県:男女6才(小学1年生以上)-69才/その他の道・県:男女15-69才※小学生・中学生へは、母親へ調査協力依頼を行い、承諾のもと回答を得ています。