時事の記事一覧

2022年は、新型コロナウイルスの第6波の感染拡大とともに迎え、2月にはロシアによるウクライナ侵攻と不穏な始まりでした。さらに7月には安倍元首相が参院選の応援演説中に銃撃により命を落とすという、ショッキングな事件が起きました。事件後、犯行動機と関連があるといわれている旧統一教会と政治家の関係が報じられるにつれ、閣議決定した国葬儀の実施への評価にも影響、反社会性の指摘がある宗教団体と政治の問題は、暮

withコロナ時代のZ世代は、ネット動画を中心にインターネット利用率が高く、SNSや動画配信サービスの利用が活発化。本記事ではZ世代のメディアとの関わり方について、ビデオリサーチの生活者研究データを用いて解説しています。

「ACジャパン」のCMは、企業のCM自粛やスポンサーを確保できない場合など、CM枠に空きが生じた際に放送されます。2022年の安部元首相銃撃事件直後はACジャパンのCMが多く出稿されました。本記事では、重大事件発生時のCM出稿状況を分析・解説しています。

近年、日本におけるコネクテッドTV（以下、CTV）普及率は上昇傾向にあり、それに伴って、テレビ画面でTVer やNetflix、YouTubeなどのネット動画の視聴も増えつつあります。 今回はCTVの浸透が進んでいるアメリカにおいて、放送局や広告費にどのような影響や変化が生じているのか、ビデオリサーチ USA社長 谷口がレポートします。 ストリーミング配信の視聴形態 日本の概況をみると、2

世界的な新型コロナウイルスの感染拡大によって1年延期された東京2020オリンピック・パラリンピックの開催、岸田新政権の発足とその直後の衆議院議員総選挙、東日本大震災から10年、熊本地震から5年となる2021年。大きなニュースもありましたが、まだまだ「コロナ禍」の影響が色濃く残る1年でした。 新型コロナウイルスの感染拡大は、年始前後の第3波から8月の第5波へとピークの感染者数が増加した一方で、ワク

新型コロナ感染症拡大による経済活動の低迷により、対前年比で微増にとどまった2020年。そのリバウンド効果もあり、今年のアップフロントは各テレビメディアが過去にないほどの収益増を確信しているようです。今回は2021年のアップフロント最新情報と今後予測される業界の展望を、ビデオリサーチUSAの谷口社長がレポートします。 アップフロントとは、その年のテレビの新編成（9月から向こう一年）のテレビCM

コロナ禍に見舞われた2020年、アメリカのメディア業界も大きなインパクトを受けたことにより、2021年の米アップフロントは昨年までとはスタイルや方向性に変化が現れています。同アップフロントの最新情報や今後予測される業界の展望を、ビデオリサーチUSA 谷口社長がレポートします。 アップフロントとは、その年のテレビの新編成（9月から向こう一年）のテレビCM枠売買を前倒しで行う取引のこと。プライムタ

▲［ 登壇者 ］ビデオリサーチ USA President & CEO 谷口 悦一 Keynote2では、現場有識者のインタビューをまじえた「アメリカの最新メディア事情」を発表。「アメリカの概況」「デジタルの普及が及ぼしたメディアへの影響」「デジタル化によるメディアビジネスの変化」という3つの切り口から、日本にも将来的に起こる可能性があるメディアビジネス再編の糸口を探りました。 ネット

「こんなはずではなかった1年」が終わろうとしています。 厚生労働省が中国 武漢での原因不明の肺炎に対して注意喚起を発したのが1月8日。1月14日には世界保健機関（WHO）が新型コロナウイルスを確認、30日には「国際的な緊急事態」を宣言しました。日本国内では、1月16日に初めての感染を確認、2月 横浜港でのクルーズ船へはまだ特殊な事例への対応と見ていた気がしますが、その月末には感染拡大への備えが現

本号よりスタートした連載企画。テレビを取り巻く視聴環境やビジネスの枠組みが大きく変化している中、アメリカのメディア業界と市場は今、どう変化しているのか、そのトレンドをビデオリサーチ USA社長の谷口がレポートします。 巷では、「テレビ離れ」と言われるようになって久しく経ちます。しかし、テレビ業界の最先端を行くアメリカでは、この10年を「ゴールデン時代」、一部では「プラチナ時代」と呼ぶ人がいるほど、