生活者を取り巻く環境変化から読み解く、映像コンテンツ視聴の現在地

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生活者データ
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生活者を取り巻く環境変化から読み解く、映像コンテンツ視聴の現在地
この記事はこんな方にオススメ!
  • 映像メディアの利用実態を踏まえて、メディア戦略を検討したい方
  • ネット動画の利用が伸びている理由を、データをもとに説明したい方

テレビ放送、ネット動画、SNSなど、生活者が選べる映像メディアやコンテンツの選択肢は、近年大きく広がってきました。特に2020年以降は、コロナ禍を経て生活環境や情報環境が変化し、映像コンテンツの楽しみ方にも変化がみられます。本記事では、ビデオリサーチが保有する生活者データベース「ACR/ex」のデータをもとに、映像メディアの利用実態と生活者を取り巻く環境の変化を整理し、映像コンテンツ視聴の現在地を読み解きます。

本記事で紹介しているサービス【ACR/ex】

1.テレビ・ネット動画・SNS...映像メディアの利用時間はどう変化したのか

まず、生活者はどのくらい映像メディアを利用しているのかをみていきます。図1には、2017年~2025年の自宅内外での映像メディアの平均利用時間(1日あたり)の推移を示しています。今回は、テレビのリアルタイム放送(テレビ放送)・テレビの録画再生(録画再生)・インターネット上での動画再生(ネット動画)・SNSを合わせて「映像メディア」と定義しました。

2017年~2025年の自宅内外での映像メディアの平均利用時間(1日あたり)

映像メディアの1日あたりの合計利用時間は、コロナ禍の2020年をピークに減少傾向にあり、2024年以降はコロナ禍以前の水準を下回っています。

内訳をみると、減少しているのはテレビ放送です。2017年には1日平均177分だった利用時間は、2025年には112分まで減少しており、この8年間で約1時間短くなっています。一方で、ネット動画は増加傾向にあります。2020年に大きく利用時間を伸ばした後も増加が続き、2025年には56分となっています。加えてSNSの利用時間もコロナ禍以降増加し、30分弱の水準で推移しています。

ネット動画やSNSの利用時間が増加していることに加え、その他のネット利用もコロナ禍で大きく伸び、高い水準で定着しています。ここにはWebブラウジングやネットショッピングなどが含まれており、生活者のインターネット利用は映像メディアに限らず、日常のさまざまな行動で広がっていることがうかがえます。

2.利用時間帯で見る映像メディアごとの使い分け

次にそれぞれの映像メディアが、1日のうちどのような時間帯に使われているかをみていきます。図2は2017年(点線)、2025年(実線)の各映像メディアの自宅内の行動率を示しています。

自宅内の映像メディア行動率

まずテレビ放送に着目すると、朝(7時台前後)・昼(12時台前後)・夜(19~22時台)において利用が高まるという基本的な傾向は、2017年と2025年で大きく変わっていません。一方、そのボリュームには減少がみられます。特に減少幅が大きいのは19~22時台で、1日のうちでもっとも多くの生活者がテレビ放送を見ている時間帯で、その利用率が低下していることが確認できます。

この時間帯におけるほかの映像メディアの行動率の変化をみると、ネット動画・SNSの利用増加が目立ちます。
2025年のデータで1日の動きをみると、ネット動画・SNSともに19時台から徐々に利用が増え、テレビ放送の視聴がピークを迎える20時台からやや遅れた22時台あたりがピークの時間帯となることが読み取れます。食事や家族団らんの時間を楽しんだあと、就寝までの個人の時間を楽しむ時間帯にネット動画やSNSが楽しまれていることが推察できます。

このように時間帯別の利用状況をみると、テレビ放送とネット動画・SNSでは楽しまれているシーンに違いがあることが読み取れます。テレビ放送は朝・昼・夜の生活リズムに沿って利用される一方で、ネット動画やSNSは夜の個人時間を中心に利用が高まっています。生活者はテレビ放送、ネット動画、SNS、その他のネット行動といった多様な選択肢の中から、その時々の状況や過ごし方に合わせてメディアを使い分けていることが読み取れます。

3.ネット動画利用が広がった3つの背景

ここまでみてきたように、映像メディア全体の利用時間は近年減少傾向にある一方で、ネット動画やSNSの利用は増加傾向にあります。なぜネット動画は利用を伸ばしているのでしょうか。

ここからは、ネット動画の利用が広がる背景を、生活者を取り巻く環境の変化から整理していきます(図3)。着目するのは、①情報・通信環境の変化、②動画サービス利用の浸透・定着、③有職率の上昇の3点です。
インターネットやスマートフォンの普及によって、誰もが膨大な情報へ簡単にアクセスできるようになりました。加えて、動画サービスやSNSの発展によって、映像コンテンツの選択肢は大きく広がっています。一方で、有職者の増加により、自由に使える時間が限られる生活者も増えています。こうした情報や映像コンテンツにまつわる選択肢の増加と時間的制約が重なることで、生活者にとって時間の希少性が高まっていると考えられます。

このような状況の中で、好きなタイミングで視聴できる、多くのコンテンツの中から自分の興味に合ったコンテンツを選べる、場所の制約が弱まり隙間時間でも楽しめる、といったネット動画の特性は、限られた時間の中で楽しみを得たいという生活者のニーズに適合しているのではないでしょうか。
それぞれの環境変化とネット動画の利用拡大の背景について、データとともにみていきます。

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①情報・通信環境の変化

まず整理したいのが、情報・通信環境の変化です。この10年ほどで、生活者を取り巻く情報環境は大きく変化しました。インターネットは一部の人が利用するものから、誰もが情報を取得し、発信する生活インフラへと発展しました。ニュースやショッピング、ネットバンキング、各種行政手続きなど、日常生活の多くがオンライン上で行われ、膨大な情報やサービスを生活者が使いこなすようになりました。

こうしたデジタル化の浸透は、デバイスの発展とともに起こっています。スマートフォンの所有率(図4)の変化をみると、2017年には83%だったスマートフォンの所有率は2019年に9割を超え、2025年には98%と、今や生活者の必需品となっていることが読み取れます。2017~2021年にかけて、50~60代の中高年層にも浸透したことも特徴的な変化といえます。

スマートフォン所有率

さらに通信環境も進化しています。2010年代には4G回線が普及し、ネット動画やSNSを外出先でも快適に利用できるようになりました。2020年には5G回線も始まり、より大容量のコンテンツを利用しやすい環境が整っています。

加えて、格安SIMの普及や通信料金プランの競争も進みました。図5を見ると、格安SIMの利用者は2017年から2025年にかけて大きく増加しています。また同時に、月間10GB以上のデータ通信を利用する人の割合も上昇しており、より低いコストで多くのデータ通信を利用できるようになったことがわかります。誰もが低コストで膨大な情報・サービスを利用できるようになったことは、この数年の大きな変化の一つといえるでしょう。

スマートフォンの4大キャリア 格安SIM利用率

映像視聴にかかわるデバイスとしては、コネクテッドテレビの普及もポイントです。これによりネット動画をスマートフォンやパソコンだけでなく、家庭のテレビ画面でも視聴できるようになりました。テレビという生活者になじみのあるデバイスに動画サービスの視聴機能が組み込まれたことで、ネット動画が個人で見るだけでなく、家庭で家族と一緒に楽しめる選択肢の一つとして広がったといえるでしょう。

コネクテッドテレビの世帯所有率

このように、インターネット環境やデバイスの発展により、生活者が情報やコンテンツに触れる選択肢は大きく広がりました。情報源はWebサイトからSNS、動画サービスと広がり、利用するデバイスもスマートフォン、パソコン、コネクテッドテレビなど多様になっています。生活者を取り巻く情報環境は、情報源・デバイスのいずれの面でも選択肢が増えているといえます。

②動画サービス利用の浸透・定着

こうしたデバイス・情報環境の変化とともに、動画サービスは普及しました。図7は、動画サービス(動画配信サービス・動画投稿サービス等)の利用率の推移を示しています。2017年に5割程度だった利用率は、コロナ禍の2020年を機に7割以上にまで上昇し、直近は8割強で高止まりしています。

動画サービスの利用率

直近の変化に着目すると、生活者が課金をして動画サービスを利用する割合が増えているのは一つの特徴です。図7の赤線で示すように有料動画サービスの利用率は年々上昇しており、2025年で44%にのぼります。

さらにこの5年では複数サービスを使い分ける生活者が増えていることもポイントです。図8のように、1週間の中で2個以上の動画サービスを利用している人の割合は、2024年以降、半数を超えています。さらに3個以上利用している人の割合も年々増加しており、複数サービスの使い分けが進んでいることが読み取れます。

1週間以内に利用する動画サービスの数

2015年にNetflixやAmazon Prime Videoが日本国内で本格展開を開始し、TVerによるテレビ番組の見逃し配信がスタートするなど、インターネット上で映像コンテンツを楽しめる環境が発展したのはこの10年間の大きな変化です。さらにコロナ禍による在宅時間の増加をきっかけに、利用者率・利用時間が拡大しました。あわせて、各動画サービスで視聴できるコンテンツの種類や形式も広がりがみられます。オリジナル作品や独占配信コンテンツなど、各サービスならではの作品が供給されるようになり、社会的に話題を集めるコンテンツも増えました。

加えて、ショート動画の普及も、動画視聴を日常的なものにしたポイントの一つです。2017年に日本に上陸したTikTokに加え、2020年にはInstagram Reels、2021年にはYouTube Shortsが登場し、さまざまなメディアで隙間時間でも楽しめる短尺動画が普及してきました。また、従来は画像やテキストが中心だったSNSでも動画視聴が一般化し、生活者は目的を持ってコンテンツを探すだけでなく、隙間時間に偶然出会う形でも映像コンテンツに触れやすくなっています。

このように動画サービスは、短時間の気分転換からじっくり没入する娯楽まで、生活者のさまざまな時間の使い方に入り込むように発展してきました。コロナ禍における在宅時間の増加と、生活者ニーズに合わせたサービスの発展によって、動画サービスは一時的な利用にとどまらず、生活者の日常に定着してきたといえます。加えて、利用できるサービスやコンテンツの幅も広がっており、生活者が選び取れる映像コンテンツの選択肢は増加しています。

③有職率の上昇

最後に、有職率の変化をみていきます(図9)。2017年から2025年の間で、有職率は5pt程度増加しています。属性を分けてみると、主に女性と男女60代で有職率が大きく上昇していることが読み取れます。

有識率の推移

女性の有職率上昇の背景には、働き方改革や在宅勤務の普及などにより、従来よりも働きやすい環境が整ってきたことが挙げられます。また、男女60代のデータからは、定年後の再雇用制度の拡充などを背景に、社会で活躍するシニア層が増えていることが読み取れます。こうした制度面での変化に加え、コロナ禍以降の物価上昇も就業を後押しする要因の一つになっている可能性があります。生活コストの上昇が続く中で、収入を確保するために働くことを選択する生活者も増えていると考えられます。

就業状況は、生活者の時間の使い方に影響を与えます。図10では有職者と、有職以外の人の可処分時間を比較しています。これをみると、有職者の方が可処分時間は短い傾向にあり、近年有職率が上昇している女性や男女60代でも同様の傾向が確認できます。ここでの可処分時間は、生活者が自由に使える時間と捉えることができます。有職率が上昇するということは、社会全体として自由に使える時間が限られる生活者が増えていることを意味し、映像メディアに充てる時間の使い方にも影響を与えると考えられます。

有識 有識以外の可処分時間量比較(1日あたり)

4.時間の希少性が高まる中で、生活者は映像コンテンツをどう選ぶのか

ここまで、生活者を取り巻く環境の変化として、①情報・通信環境の変化、②動画サービス利用の浸透・定着、③有職率の上昇に着目し整理してきました。インターネットやスマートフォンの普及により、生活者が触れられる情報やコンテンツの選択肢は大きく増加しています。加えて、動画サービスやSNSの発展により、映像コンテンツの楽しみ方・選択肢も増えています。一方で、生活者が自由に使える時間には限りがあり、働き方の変化によって、近年は自由時間が減少している属性もあります。こうした選択肢の増加と時間的制約が重なることで、生活者にとって時間の希少性は高まっていると考えられます。

そのため生活者は、限られた時間の中で、自分にとって価値のあるコンテンツや時間の使い方を選びたいという意識を強めていると考えられます。映像メディアの利用に関しては、好きなタイミングで視聴できること、自分の興味に合ったコンテンツに出会えること、短時間でも満足感を得られることなどが、以前にも増して重要になっていると推測されます。そして動画サービスやSNSは、こうしたニーズに応える形で発展を続けてきました。このことが近年のネット動画の利用拡大につながっていると考えられます。

今回は、映像コンテンツ視聴の現在地をデータから整理してきました。日々変化するメディア環境の中では、メディア間の利用状況を見るだけでなく、生活者の暮らしや外部環境の変化にも目を向け、生活者がどのように時間を使おうとしているのか、何に価値を感じているのかを捉えることが重要になってきているといえます。こうした理解を深めることは、これからの映像コンテンツの届け方や生活者との接点のあり方を考えるうえでの出発点になるのではないでしょうか。今後もひと研究所では、生活者の映像メディアやコンテンツの視聴について研究・発信をしていきます。

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【本記事で紹介したサービス】
・サービス名:ビデオリサーチ「ACR/ex」
・調査時期 :2017年~2025年の各4-6月(春調査回)
・対象地区 :東京50km圏
・ターゲット:男女12~69才
※各調査回/ターゲットのサンプル数は以下の通り

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