限られた時間でどう楽しむ?生活者の映像メディアの利用パターン

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生活者データ
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限られた時間でどう楽しむ?生活者の映像メディアの利用パターン
この記事はこんな方にオススメ!
  • テレビ局や動画配信サービス提供社のコンテンツ戦略担当の方
  • 生活者の映像メディアの利用実態を知りたい方

1.テレビ放送と動画サービスの利用率から見る映像メディア利用の現在地

以前お届けした「生活者を取り巻く環境変化から読み解く、映像コンテンツ視聴の現在地」の記事では、『①情報・通信環境の変化、②動画サービス利用の浸透・定着、③有職率の上昇』といった環境の変化を背景に、生活者にとっての時間の希少性が高まり、限られた時間の中で楽しみを最大化したいという志向が強まったこと、また、その生活者ニーズに動画サービスが適合し、利用拡大につながった可能性についてご紹介しました。(図1)

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では、限られた時間の中で楽しみを最大化したい生活者は、テレビ放送や動画サービスといった映像メディアをどのように組み合わせて利用しているのでしょうか。今回は、生活者の映像メディアの利用実態を分析し、動画サービス利用拡大後の映像メディア利用の現在地を捉えていきます。

まず、ビデオリサーチが保有する日本最大級の生活者マーケティングデータ「ACR/ex」にて、テレビ放送と動画サービス(動画配信サービス・動画投稿サービス)の利用率をみてみましょう。(図2)

テレビ放送・動画サービスの利用率

動画サービスの利用率は、コロナ禍の2020年に急激に伸び、その後も微増傾向が続き、現在はテレビ放送と並ぶ水準までに至っています。このことから、動画サービスが一般的に広く利用されるサービスとして浸透してきていることがわかります。

つぎに、サービスごとの利用率(週1日以上)をみてみましょう。ここでは、テレビ放送のリアルタイム・タイムシフト、および利用率の高い動画サービス(上位4サービス)を掲載しています。(図3)

サービスごとの利用率

動画サービスの中には「動画投稿サービスA」のようにテレビ放送に匹敵する利用率を持つサービスが見られ、その他3つの動画サービスの利用率も2~3割程度に上ります。このことから、生活者を取り巻く映像メディア利用の選択肢が広がっていることがわかります。
では、生活者はこれらのサービスをどのように組み合わせて利用しているのでしょうか。

2.生活者の映像メディア利用は大きく6パターン

ここからは、図3で示したテレビ放送(リアルタイム/タイムシフト)と4つの主な動画サービスの利用頻度に基づき階層クラスター分析(Ward法、ユークリッド平方距離)を行うことで生活者を分類し、各クラスターの映像メディアの利用パターンをみていきます。(図4)

サービス利用頻度クラスター(構成比/サービス平均利用頻度)

階層クラスター分析によって、生活者は11のクラスターに分類されました。
11のクラスターの各サービスの平均利用頻度をみると、「テレビ放送(リアルタイム)」や「動画投稿サービスA」は大半のクラスターで週あたり4日以上と高い頻度で利用されており、多くの生活者に共通して利用されているサービスであることがわかります。一方で、その他のサービスはクラスターによって利用頻度が異なっており、このサービスの使い分けの違いが各クラスターの特徴を形づくっています。

こうした各サービスの利用傾向の違いに注目して11のクラスターを読み解くと、生活者の映像メディアの利用パターンは大きく6つに集約できることが見えてきました。具体的には、『テレビ中心型』『テレビ・投稿動画併用型』『マルチサービス併用型』『投稿動画・配信動画併用型』『投稿動画中心型』『低利用型』の6つの利用パターンです。(図5)

映像メディアの6つの利用パターン(構成比)

6つの利用パターンの構成比をみると、『テレビ・投稿動画併用型』の割合が27.0%と最も大きく、テレビコンテンツだけでなく、動画投稿サービスでUGC(ユーザーが自ら制作・投稿したコンテンツ)も楽しむ層が多いことが窺えます。また、それに加えて動画配信サービスも利用している層である『マルチサービス併用型』の割合が17.0%、テレビ放送の利用は少ない一方で動画投稿サービスと動画配信サービスを併用している『投稿動画・配信動画併用型』も10.5%を占め、複数のサービスを横断して映像コンテンツを楽しんでいる層(複数サービス併用層)が半数を超えることがわかります。

また、"プロコンテンツ(テレビ局や動画配信サービス提供社といったプロが制作するコンテンツ)"という切り口でみると、「テレビ放送」「動画配信サービス」といったプロコンテンツが見られるサービスの利用者は依然として多く、全体の8割近くが「テレビ放送」「動画配信サービス」のいずれかをよく利用している層(プロコンテンツ需要層)に該当していることがわかります。このことから、動画投稿サービスが普及した現在でも、"プロコンテンツ需要"は一定あるものと推察されます。

なかでも、『マルチサービス併用型』は、テレビ放送と動画配信サービスの両方を高頻度で利用していることから、"プロが作った映像コンテンツそのものをメディアを問わず楽しむ層"と解釈できます。特に、テレビ放送だけでなく有料の動画配信サービスも高頻度で利用するクラスター(クラスターNo.5やNo.7)は、高品質なコンテンツを"課金してでも見たい"という意欲が感じられ、プロコンテンツをより積極的に楽しんでいる層の存在が窺えます。

これらのことから、生活者へプロコンテンツを届けるうえで、テレビ放送と動画配信サービスはいずれも有効な接点となり得ると考えられます。たとえば、テレビ局にとっては、放送だけでなく配信も含めた複数のチャネルで生活者と接点を持つという視点で、コンテンツ戦略を考えることが重要になってくるのではないでしょうか。

3.生活者はテレビ放送や動画サービスをどう使い分けているのか?映像メディアの使い分け仮説

ここまで、生活者を分類した11のクラスターを、映像メディアのサービス利用傾向に基づき6つの利用パターンに整理してきました。その中で、複数サービスを横断して映像コンテンツを楽しんでいる層の存在が確認できましたが、これらの層は、期待するベネフィットによってサービスを使い分けながらコンテンツ視聴を楽しんでいるのではないかと考えられます。
たとえば、家族で安心して見られるコンテンツを楽しみたい場合はテレビ放送、隙間時間に短尺コンテンツを楽しみたい場合は動画投稿サービス、上質なプロコンテンツ(テレビ局由来コンテンツや動画配信サービス提供社のオリジナルコンテンツなど)を時間のあるときにじっくり楽しみたい場合は動画配信サービスといった使い分けがされているという仮説が立てられそうです。
また、動画配信サービスの中でも、個々のサービスによって利用動機や楽しみ方に違いがあるのではないかと考えています。

今回の分析からは、複数サービスを併用する生活者が多いことがわかりました。一方で、そうした生活者がどのようなベネフィットを期待して各サービスを使い分けているのかについては、現時点では仮説段階です。
時間の希少性が高まる中で、楽しみを最大化したい生活者は、テレビ放送、動画投稿サービス、動画配信サービスといった映像メディアの各サービスを、どのような理由で使い分けてコンテンツを楽しんでいるのでしょうか。また、それぞれのサービスに期待しているベネフィットはどのようなものなのでしょうか。
今後、ひと研究所では、こうした使い分け仮説を検証することで生活者の映像コンテンツ視聴への理解を深め、放送・配信戦略の参考となる研究・発信を引き続き行っていきます。

生活者を取り巻く環境変化から読み解く、映像コンテンツ視聴の現在地
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テレビ、ネット動画、SNSの利用時間はどう変化したのか。ビデオリサーチ「ACR/ex」の生活者データをもとに、映像コンテンツ視聴の現在地とネット動画利用が広がる背景を読み解きます。

生活者を取り巻く環境変化から読み解く、映像コンテンツ視聴の現在地

【本記事で紹介したサービス】
・サービス名:ビデオリサーチ「ACR/ex」
・調査時期:2018年~2025年の各4~6月(春調査回)
・対象地区:東京50㎞圏
・ターゲット:個人全体(男女12~69才)

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