メディア接触の記事一覧

昨今、よく耳にする「推し活」。ビデオリサーチのひと研究所では、「推し活」の実態をデータを用いて紐解いていきます。今回は、世代ごとの「推し」の有無やジャンル、そしてSNSや映像メディアなどを利用した「推し活」行動の実態についてご紹介しています。

メディアやデバイスの多様化が進展する現在、生活者のコンテンツの視聴体験が損なわれないことが広告効果を高めるということが明らかになってきました。ビデオリサーチの調査から、広告映像の入れ方と広告侵入感・受容性との関連を検証しました。

メディアやデバイスの多様化が進展する現在、広告の侵入感を下げ受容性を高めるための取り組みが重要になります。ビデオリサーチの調査から、コンテンツに接触する際の利用デバイスの違いが広告の受容性に及ぼす影響を検証しました。

ビデオリサーチ「ひと研究所」では、メディアポジショニングマップを描いて動画視聴行動の変化を分析しています。

ブランドリフト※1において大きな効果が期待できるテレビCM。しかし、事後アンケートを主流とする効果測定では、その後の消費行動に対する具体的な寄与を見極めることは困難でした。 ※1 広告の出稿後にアンケート調査を用いて、ブランドの認知度、評価、購買意欲などがどの程度向上したかを定量的に測定した指標。 こうした課題に対し、視聴データやアンケートパネルを活用した研究を重ねてきたビデオリサーチは、グルー

メディアやデバイスの多様化が進展する現在、広告の侵入感を下げ受容性を高めるための取り組みが重要になります。ビデオリサーチの調査から、広告を不快に感じさせずに受容してもらうためにはどうすれば良いのか分析してみました。

コロナ禍により生活者の生活行動、メディア利用は大きく変化。ビデオリサーチの生活者研究チームが、各メディアの利用シーンのデータをもとに作成した「メディアポジショニングマップ」で、生活者視点でのメディア利用の“現在地“を読み解いていきます。

[登壇者]（右から）カンテサンス代表 日髙 由香子 氏ネスレ日本株式会社 マーケティング＆コミュニケーションズ本部 媒体統括部統括部長 野澤 英隆 氏株式会社ビデオリサーチ 統括・ソリューションユニットビジネスソリューショングループマネージャー 鈴木 康啓 デジタル化やコロナ禍の影響を受け、生活者のメディア接点における多様化・分散化が加速しています。その中で、広告主はいま何を考え、メディアプラン

「可処分時間をテレビに向けてもらうには」をテーマとして２回に分けてお伝えしています。前回（第八回）ではテーマのベースとなる「メディアポテンシャル時間」がどのくらい、どの時間帯にあり、その時の生活行動を分析した結果を紹介しました。今回、第九回は「テレビコンテンツが入り込めそうな生活時間」に視点を向け、メディアやコンテンツにどう接触しているのかを捉えながら、その届け方について考察していきます。

前回（連載第七回）はデジタルデバイスの進化・拡充などメディア環境変化に伴い、生活者が細切れの時間でもメディアやコンテンツに触れられる機会が増え、あらゆる生活シーンに、あらゆるメディアが入り込んでいる現状と、それを踏まえ、生活者の可処分時間をテレビを含めた映像コンテンツに接触する可能性のある時間＝「メディアポテンシャル時間」と定義したことをお伝えしました。 今回は「可処分時間をテレビに向けてもらう